4784 GMOインターネット

4784
2026/08/21
時価
1837億円
PER 予
31.1倍
2009年以降
赤字-185.48倍
(2009-2025年)
PBR
5.43倍
2009年以降
0.34-73.65倍
(2009-2025年)
配当
3.36%
ROE 予
17.47%
ROA 予
7.84%
資料
Link
CSV,JSON

売上高

【資料】
有価証券報告書-第17期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)
【閲覧】

連結

2014年12月31日
237億4282万
2015年12月31日 +18.4%
281億1151万

個別

2014年12月31日
58億5993万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における四半期情報等
(累計期間)第1四半期第2四半期第3四半期当連結会計年度
売上高(千円)8,221,34714,446,98520,985,44828,111,512
税金等調整前四半期(当期)純利益金額(千円)177,265184,174224,054178,957
2016/03/23 9:02
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「メディア・アドテク事業」は主に、テクノロジーをベースにアドネットワーク事業、メディア開発、アプリ開発などを手掛ける事業となります。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。報告セグメント間の取引価格及び振替価格の決定方法については、市場価格に基づいております。
2016/03/23 9:02
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
要な非連結子会社の名称等
会社の名称
株式会社サイトワン
株式会社ウェブツー
その他6社
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2016/03/23 9:02
#4 事業等のリスク
(5) 特定取引先への依存について
当社グループでは、インターネット広告事業において、ヤフー株式会社およびGoogle,Inc.の正規代理店を担う会社を含んでおり、連結売上高に占めるこの2社の商材の売上高の割合が大きくなっております。また、ヤフー株式会社とは、当社グループのメディア・アドテク事業における媒体枠の提供など、密接な取引関係がございます。
これらの取引先とは、ヤフー株式会社との資本関係の維持等、良好な関係を維持しておりますが、各社の事業方針の変更、契約の更新内容および業績動向などの理由により取引量の縮小が生じた場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
2016/03/23 9:02
#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。報告セグメント間の取引価格及び振替価格の決定方法については、市場価格に基づいております。
なお、当社グループにおいては、資産を各事業セグメントに配分しておりません。2016/03/23 9:02
#6 持株会社制度導入に伴う表示区分
※4 持株会社制度導入に伴う表示区分
売上高」、「売上原価」、「販売費及び一般管理費」はそれぞれ純粋持株会社移行前の計上額を示し、「営業収益」、「営業費用」はそれぞれ純粋持株会社移行後の計上額を示しております。
2016/03/23 9:02
#7 業績等の概要
このような環境下、当社グループは、「すべての人にインターネット」という企業理念のもと、インターネット広告事業におけるナンバーワンを目指し、テクノロジーシフトを加速し、販売力と商品開発力の強化および今後の成長基盤作りに注力し、人材領域およびテクノロジー領域への投資を行ってまいりました。
これらの結果、当社グループの当連結会計年度の売上高は28,111,512千円(前年同期比18.4%増)、営業利益は297,848千円(前年同期比54.6%減)、経常利益は389,115千円(前年同期比40.2%減)となりました。以上の結果、当連結会計年度における当期純損失は100,779千円(前連結会計年度は当期純利益420,037千円)となりました。
当社は第1四半期連結会計期間より、セグメント情報の利用者にとって明確で有用な情報開示を目的として、「インターネット広告事業」および「メディア開発事業」という従来のセグメント区分を、「エージェンシー事業」および「メディア・アドテク事業」に変更しております。
2016/03/23 9:02
#8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
(3) 当連結会計年度の経営成績の分析
売上高
当連結会計年度における売上高は28,111,512千円(前年同期は23,742,821千円)となり、4,368,690千円増加いたしました。
2016/03/23 9:02
#9 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※2 関係会社との取引高
前事業年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)当事業年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
営業取引による取引高
売上高1,546,096千円千円
営業収益693,625
2016/03/23 9:02

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