4784 GMOインターネット

4784
2026/08/27
時価
1794億円
PER 予
30.37倍
2009年以降
赤字-185.48倍
(2009-2025年)
PBR
5.3倍
2009年以降
0.34-73.65倍
(2009-2025年)
配当
3.44%
ROE 予
17.47%
ROA 予
7.84%
資料
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GMOインターネット(4784)のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

連結

2008年12月31日
6499万
2009年12月31日 -22.61%
5029万
2010年12月31日 +7.27%
5395万
2011年12月31日 -3.96%
5181万
2012年12月31日 +34.62%
6975万
2013年12月31日 +96.25%
1億3689万
2014年12月31日 +59.25%
2億1800万
2015年12月31日 +35.48%
2億9535万
2016年12月31日 +31.57%
3億8861万
2017年12月31日 -28.33%
2億7851万
2018年12月31日 -26.9%
2億360万
2019年12月31日 +4.17%
2億1208万
2020年12月31日 -3.99%
2億361万
2021年12月31日 +9.13%
2億2221万
2022年12月31日 +18.94%
2億6430万
2023年12月31日 -3.79%
2億5430万
2024年12月31日 -24.92%
1億9094万
2025年12月31日 +837.99%
17億9100万

個別

2008年12月31日
3826万
2009年12月31日 -44.44%
2125万
2010年12月31日 -35.03%
1381万
2011年12月31日 -21.84%
1079万
2012年12月31日 -14.88%
919万
2013年12月31日 +40.27%
1289万
2014年12月31日 +8.78%
1402万
2015年12月31日 +517.44%
8658万
2016年12月31日 -15.76%
7294万
2017年12月31日 -18.23%
5964万
2018年12月31日 -35.12%
3869万
2019年12月31日 -70.12%
1156万
2020年12月31日 +33.13%
1539万
2021年12月31日 -33.75%
1019万
2022年12月31日 +493.44%
6050万
2023年12月31日 -18.31%
4942万
2024年12月31日 -35.1%
3207万
2025年12月31日 +999.99%
17億8100万

有報情報

#1 その他、財務諸表等(連結)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能見込期間(4~5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
2026/03/18 9:31
#2 事業等のリスク
(5) システム管理について
当社連結企業集団の事業は、インターネット関連サービスに特化しており、インターネットへの接続、データセンターの維持管理等の重要な業務の一部を外部委託していることがあります。その為、当社連結企業集団では制御できない領域で発生した障害、悪意の第三者による不正アクセス、ハードウェア又はソフトウエアの欠陥(いわゆるバグを含む)等により、当社連結企業集団の事業に用いるネットワーク・システムの一部又は全部が正常に作動せず、重要なデータの消滅や書換え、第三者によるデータの不正入手、取引停止等が発生する可能性があります。これらは、当社連結企業集団の収益機会を喪失するだけでなく、第三者からの多額の損害賠償請求、監督官庁による行政指導、営業停止処分その他の行政処分により、当社連結企業集団の事業活動及び業績等に重大な影響を及ぼす可能性があります。
(6) コンプライアンスについて
2026/03/18 9:31
#3 会計方針に関する事項(連結)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能見込期間(5年以内)による定額法を採用しております。
③ リース資産
2026/03/18 9:31
#4 有形固定資産等明細表(連結)
(注)1.当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。
建物GMOインターネットグループ株式会社からの事業譲受788百万円
リース資産GMOインターネットグループ株式会社からの事業譲受3,449百万円
ソフトウエアGMOインターネットグループ株式会社からの事業譲受1,480百万円
2.当期減少額のうち、主なものは次のとおりであります。
2026/03/18 9:31
#5 減損損失に関する注記(連結)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
場所用途種類減損損失(百万円)
東京都渋谷区事業用資産ソフトウエア8
当社グループは減損会計の適用にあたり、主として事業の区分をもとに概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位によって資産のグルーピングを行っております。
「インターネット広告事業」セグメントにおいて、一部サービスの収益性低下により当初想定していた収益が見込めなくなったため、減損損失を認識いたしました。
2026/03/18 9:31
#6 設備投資等の概要
当社グループにおいて、「ソフトウエア」は重要な資産であるため、有形固定資産のほか、無形固定資産のうち「ソフトウエア」を含めて設備の状況を記載しております。
当連結会計年度中において実施いたしました企業集団の設備投資の総額は1,943百万円で、その主なものは各種サービスに関わるソフトウエアの新規開発及び機能追加等の開発投資であります。
2026/03/18 9:31
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能見込期間(5年以内)による定額法を採用しております。
(3) リース資産
2026/03/18 9:31

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