#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産以外)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～18年
車両運搬具 2年
工具、器具及び備品 5～15年
(2)無形固定資産(リース資産以外)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能見込期間(5年以内)による定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/03/20 16:51
#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～18年
車両運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 4～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能見込期間(5年以内)による定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/03/20 16:51