有価証券報告書-第53期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主に定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 45～47年
工具、器具及び備品 5～10年
② 無形固定資産
市場販売目的のソフトウェアについては、主に見込有効期間(3年)における見込販売数量に基づく償却方法を採用しております。
自社利用のソフトウェアについては、主に社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。