山田コンサルティンググループ（4792）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 4850万
2010年9月30日 +194.75%: 1億4295万
2010年12月31日 +32.46%: 1億8935万
2011年3月31日 +128.98%: 4億3359万
2011年6月30日 -81.66%: 7953万
2011年9月30日 +199.27%: 2億3801万
2011年12月31日 +70.92%: 4億680万
2012年3月31日 +40.68%: 5億7230万
2012年6月30日 -63.29%: 2億1011万
2012年9月30日 +78.49%: 3億7503万
2012年12月31日 +58.97%: 5億9619万
2013年3月31日 +36.06%: 8億1116万
2013年6月30日 -36.04%: 5億1880万
2013年9月30日 +55.01%: 8億417万
2013年12月31日 +84.42%: 14億8308万
2014年3月31日 +16.44%: 17億2688万
2014年6月30日 -81.16%: 3億2540万
2014年9月30日 +98.27%: 6億4516万
2014年12月31日 +39.21%: 8億9815万
2015年3月31日 +54.63%: 13億8879万
2015年6月30日 -88.68%: 1億5724万
2015年9月30日 +170.67%: 4億2563万
2015年12月31日 +49.58%: 6億3666万
2016年3月31日 +102.98%: 12億9231万
2016年6月30日 -82.77%: 2億2267万
2016年9月30日 +110.75%: 4億6926万
2016年12月31日 +100.82%: 9億4238万
2017年3月31日 +57.01%: 14億7966万
2017年6月30日 -73.92%: 3億8589万
2017年9月30日 +109.39%: 8億801万
2017年12月31日 +41.51%: 11億4339万
2018年3月31日 +62.81%: 18億6156万
2018年6月30日 -91.43%: 1億5954万
2018年9月30日 +88.93%: 3億142万
2018年12月31日 +61.51%: 4億8682万
2019年3月31日 +237.33%: 16億4221万
2019年6月30日: -1717万
2019年9月30日: 5億5884万
2019年12月31日 +31.5%: 7億3490万
2020年3月31日 +68.68%: 12億3965万
2020年6月30日: -2億7460万
2020年9月30日: -7400万
2020年12月31日: 1億6645万
2021年3月31日 +775.67%: 14億5756万
2021年6月30日: -7723万
2021年9月30日: 3億3546万
2021年12月31日 +178.42%: 9億3399万
2022年3月31日 +95.87%: 18億2944万
2022年6月30日 -75.34%: 4億5110万
2022年9月30日 +72.76%: 7億7935万
2022年12月31日 +122.2%: 17億3175万
2023年3月31日 +26.91%: 21億9782万
2023年6月30日 -71.44%: 6億2773万
2023年9月30日 +130.38%: 14億4620万
2023年12月31日 +56.43%: 22億6222万
2024年3月31日 +35.49%: 30億6519万
2024年6月30日 -43.86%: 17億2065万
2024年9月30日 +14.23%: 19億6542万
2024年12月31日 +29.02%: 25億3574万
2025年3月31日 +18.27%: 29億9896万
2025年6月30日 -78.95%: 6億3142万
2025年9月30日 +124.39%: 14億1683万
2025年12月31日 +32.7%: 18億8007万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/20 16:52
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額

2025/06/20 16:52
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/20 16:52
#4 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しておりますが、影響はありません。
2025/06/20 16:52