- 9444
- 2026/10/13
- 時価
- 17億円
- PER
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-47.36倍
(2010-2026年) - PBR
- 7.21倍
- 2010年以降
- 0.64-5.09倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 7.66%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年4月30日
- 87億8949万
- 2015年4月30日 +9.35%
- 96億1101万
個別
- 2014年4月30日
- 60億5029万
- 2015年4月30日 +18.29%
- 71億5680万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2015/07/24 13:41
前連結会計年度(自 平成25年5月1日 至 平成26年4月30日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2015/07/24 13:41
有形固定資産
本社管理部門における車両運搬具及びリゾート事業における工具、器具及び備品であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)によってお
ります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
毎期均等償却をしております。2015/07/24 13:41 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2015/07/24 13:41前連結会計年度
(自 平成25年5月1日
至 平成26年4月30日)当連結会計年度
(自 平成26年5月1日
至 平成27年4月30日)建物及び構築物 6,365千円 - 土地 5,065千円 70,378千円 計 11,431千円 70,378千円 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2015/07/24 13:41前連結会計年度
(自 平成25年5月1日
至 平成26年4月30日)当連結会計年度
(自 平成26年5月1日
至 平成27年4月30日)建物及び構築物 - 7,965千円 土地 229,872千円 - その他 4,961千円 782千円 計 234,833千円 8,748千円 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2015/07/24 13:41前連結会計年度
(自 平成25年5月1日
至 平成26年4月30日)当連結会計年度
(自 平成26年5月1日
至 平成27年4月30日)建物及び構築物 2,595千円 630千円 その他 61千円 - 計 2,657千円 630千円 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/07/24 13:41
- #8 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、除却予定資産については、固定資産ごとにグルーピングしております。2015/07/24 13:41
当連結会計年度において、取り壊しの意思決定がなされた建物について、帳簿価格の回収可能額まで減額し、当該減 - #9 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- ハ 当該資産除去債務の総額の増減2015/07/24 13:41
前連結会計年度(自 平成25年5月1日至 平成26年4月30日) 当連結会計年度(自 平成26年5月1日至 平成27年4月30日) 期首残高 43,306千円 43,342千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 -千円 3,500千円 時の経過による調整額 36千円 35千円 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
毎期均等償却をしております。2015/07/24 13:41