- 4800
- 2026/08/26
- 時価
- 205億円
- PER 予
- 16.59倍
- 2010年以降
- 6.35-44.8倍
(2010-2026年) - PBR
- 3.09倍
- 2010年以降
- 1.44-8.73倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 18.65%
- ROA 予
- 15.21%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ソフトウエア
連結
- 2014年3月31日
- 3億8029万
- 2015年3月31日 -4.62%
- 3億6272万
個別
- 2014年3月31日
- 1億6139万
- 2015年3月31日 +4.17%
- 1億6811万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 1)システムトラブルについて2015/06/25 14:45
当社グループの事業は、PC、携帯電話、スマートフォン等とコンピューターシステムとを結ぶ通信ネットワークに依存しており、自然災害や事故等によって通信ネットワークが切断された場合には、当社グループの営業の一部が停止する可能性があります。また、当社グループもしくはインターネットプロバイダー、データセンター、通信キャリア等のシステムが、ハードウエアまたはソフトウエアの欠陥、アクセス数の一時的な過負荷、電力供給の停止等によって、システムが停止もしくは不全の状態に陥る可能性があります。さらには、外部からの不正な手段によるシステム内への侵入等の犯罪や従業員の誤認等によって、当社グループの提供するコンテンツが書き換えられたり、重要なデータが消去または不正に入手されたりする恐れもあります。これらの障害が発生した場合には、当社グループに直接的な損害が生じる他、顧客からの当社グループのシステム自体への信頼性の低下を招きかねず、当社グループの業績及び今後の事業展開に影響が及ぶ可能性があります。
2)Google/Yahoo!の検索結果について - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数については下記のとおりであります。
建物:8年~39年
工具、器具及び備品:4年~10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、自社における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/25 14:45 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2015/06/25 14:45
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 工具、器具及び備品 261千円 149千円 ソフトウエア 49,615 1,112 計 49,876 1,262 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)工具、器具及び備品の増加額は、サーバー設備PC等の購入にかかるものであります。2015/06/25 14:45
ソフトウエアの増加額は、ビッグデータ解析用ソフト等にかかるものであります。
無形固定資産 その他の増加額は、スマホ向けソーシャルゲーム制作等にかかるものであります。 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)2015/06/25 14:45
当社グループは、管理会計上の区分、投資の意思決定を基礎として継続的に収支の把握がなされている単位でグルーピングを実施しております。場所 用途 種類 減損損失(千円) 東京都港区 ORICON NEXT㈱のソーシャルゲーム事業 工具、器具及び備品 111 ソフトウエア 6,367 合計 171,523
連結子会社である㈱oricon MEにて展開するスマートフォン事業、オリコン・エンタテインメント㈱にて展開する雑誌事業及びORICON NEXT㈱にて展開するソーシャルゲーム事業につきまして、事業の収益性が低下し固定資産の帳簿価額の回収が見込まれないため、固定資産の帳簿価額全額を回収不能とし、減損損失として特別損失に計上しております。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)及び機械及び装置については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数については下記のとおりであります。
建物及び構築物 :8年~39年
機械及び装置 :17年
工具、器具及び備品:4年~8年
②無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、自社における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/25 14:45