セントラルスポーツ（4801）の建物及び構築物の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 223億8927万
2009年3月31日 +5.09%: 235億2959万
2010年3月31日 +3.67%: 243億9292万
2010年12月31日 +3.12%: 251億5369万
2011年3月31日 -0.73%: 249億6978万
2011年6月30日 -0.28%: 249億
2011年9月30日 +0.22%: 249億5454万
2011年12月31日 +0.29%: 250億2796万
2012年3月31日 -2.66%: 243億6295万
2012年6月30日 +0.23%: 244億1875万
2012年9月30日 -0.04%: 244億889万
2012年12月31日 +0.24%: 244億6784万
2013年3月31日 -0.32%: 243億9076万
2013年6月30日 -0.02%: 243億8563万
2013年9月30日 +9.64%: 267億3676万
2013年12月31日 -0.04%: 267億2548万
2014年3月31日 -0.03%: 267億1874万
2014年6月30日 +1.29%: 270億6270万
2014年9月30日 -0.25%: 269億9524万
2014年12月31日 +0.8%: 272億1238万
2015年3月31日 +0.36%: 273億1030万
2015年6月30日 +0.38%: 274億1362万
2015年9月30日 +0.71%: 276億927万
2015年12月31日 +0.36%: 277億878万
2016年3月31日 +0.93%: 279億6611万
2016年6月30日 +0.33%: 280億5900万
2016年9月30日 +0.38%: 281億6700万
2016年12月31日 +1.36%: 285億5000万
2017年3月31日 +0.24%: 286億1800万
2017年6月30日 +0.86%: 288億6400万
2017年9月30日 +0.36%: 289億6900万
2017年12月31日 +0.67%: 291億6300万
2018年3月31日 +1.07%: 294億7400万
2018年6月30日 -0.53%: 293億1700万
2018年9月30日 +2.12%: 299億3900万
2018年12月31日 +0.97%: 302億2800万
2019年3月31日 +0.45%: 303億6500万
2019年6月30日 +1.89%: 309億4000万
2019年9月30日 +5.19%: 325億4500万
2019年12月31日 +0.28%: 326億3600万
2020年3月31日 +0.17%: 326億9000万
2020年6月30日 +1.79%: 332億7600万
2020年9月30日 -0.99%: 329億4700万
2020年12月31日 -0.12%: 329億600万
2021年3月31日 -0.2%: 328億4000万
2021年6月30日 +0.18%: 328億9800万
2021年9月30日 -0.21%: 328億2800万
2021年12月31日 +0.12%: 328億6700万
2022年3月31日 +0.06%: 328億8800万
2022年6月30日 +0.23%: 329億6300万
2022年9月30日 +0.04%: 329億7700万
2022年12月31日 +0.31%: 330億7800万
2023年3月31日 +0.02%: 330億8500万
2023年6月30日 +0.05%: 331億100万
2023年9月30日 +0.57%: 332億8900万
2023年12月31日 +0.42%: 334億2800万
2024年3月31日 -0.13%: 333億8500万
2024年6月30日 -0.1%: 333億5300万
2024年9月30日 +2.58%: 342億1300万
2024年12月31日 +0.46%: 343億7000万
2025年3月31日 ±0%: 343億7000万
2025年6月30日 +0.29%: 344億7000万
2025年9月30日 +0.57%: 346億6600万
2025年12月31日 +0.4%: 348億400万
2026年3月31日 +2.68%: 357億3800万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が10～50年、工具、器具及び備品が3～8年であります。
②無形固定資産(リース資産を除く)

2025/06/30 10:09

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保提供資産

	前連結会計年度(2024年3月31日)	当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物	850百万円	809百万円
土地	5,399	5,399

(2)担保付債務

2025/06/30 10:09

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)

用途	種類	場所	金額
店舗	建物及び構築物工具、器具及び備品その他	神奈川県、その他	184百万円

店舗については、キャッシュ・フローを生み出す最小単位で、資産のグルーピングを行い減損損失の判定を行っております。
営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスである店舗について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失(建物及び構築物169百万円、工具、器具及び備品14百万円)を特別損失として計上しております。

2025/06/30 10:09

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が10～50年、工具、器具及び備品が3～8年であります。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)

2025/06/30 10:09