セントラルスポーツ（4801）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -8442万
2010年9月30日: 1億4324万
2010年12月31日 +119.4%: 3億1428万
2011年3月31日 +17.4%: 3億6897万
2011年6月30日 -23.27%: 2億8311万
2011年9月30日 +92.34%: 5億4454万
2011年12月31日 +14.26%: 6億2221万
2012年3月31日 +35.37%: 8億4230万
2012年6月30日 -58.43%: 3億5015万
2012年9月30日 +108.21%: 7億2904万
2012年12月31日 +41.17%: 10億2916万
2013年3月31日 +29.5%: 13億3273万
2013年6月30日 -64.65%: 4億7116万
2013年9月30日 +61.34%: 7億6017万
2013年12月31日 +34.51%: 10億2250万
2014年3月31日 +29.76%: 13億2684万
2014年6月30日 -72.27%: 3億6794万
2014年9月30日 +90.51%: 7億97万
2014年12月31日 +59.29%: 11億1658万
2015年3月31日 +29.49%: 14億4582万
2015年6月30日 -65.41%: 5億7万
2015年9月30日 +101.58%: 10億803万
2015年12月31日 +52.13%: 15億3349万
2016年3月31日 +25.76%: 19億2845万
2016年6月30日 -68.89%: 6億
2016年9月30日 +94.17%: 11億6500万
2016年12月31日 +59.14%: 18億5400万
2017年3月31日 +46.12%: 27億900万
2017年6月30日 -79.18%: 5億6400万
2017年9月30日 +117.73%: 12億2800万
2017年12月31日 +54.48%: 18億9700万
2018年3月31日 +53.24%: 29億700万
2018年6月30日 -80.67%: 5億6200万
2018年9月30日 +111.03%: 11億8600万
2018年12月31日 +47.39%: 17億4800万
2019年3月31日 +50.06%: 26億2300万
2019年6月30日 -78.69%: 5億5900万
2019年9月30日 +87.84%: 10億5000万
2019年12月31日 +50.48%: 15億8000万
2020年3月31日 +34.11%: 21億1900万
2020年6月30日: -21億8500万
2020年9月30日 -50.48%: -32億8800万
2020年12月31日: -29億1600万
2021年3月31日: -23億9200万
2021年6月30日: 2億2800万
2021年9月30日 +240.35%: 7億7600万
2021年12月31日 +29.9%: 10億800万
2022年3月31日 +61.01%: 16億2300万
2022年6月30日 -99.69%: 500万
2022年9月30日 +999.99%: 4億1100万
2022年12月31日 +61.07%: 6億6200万
2023年3月31日 +39.12%: 9億2100万
2023年6月30日 -72.31%: 2億5500万
2023年9月30日 +241.57%: 8億7100万
2023年12月31日 +46.15%: 12億7300万
2024年3月31日 -2.44%: 12億4200万
2024年6月30日 -31.48%: 8億5100万
2024年9月30日 +23.38%: 10億5000万
2024年12月31日 +22.86%: 12億9000万
2025年3月31日 +16.12%: 14億9800万
2025年6月30日: -1900万
2025年9月30日: 4億7500万
2025年12月31日 +107.79%: 9億8700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/30 10:09
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を連結会計年度の期首から適用しています。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっています。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/30 10:09