建物(純額)
個別
- 2015年3月31日
- 74億9400万
- 2016年3月31日 -0.38%
- 74億6545万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.設備の種類別帳簿価額には、従業員社宅、福利厚生設備等に使用している設備を含んでおります。2016/06/30 10:17
3. 上記のほか、主な賃借設備として、本社及びテナントクラブの建物等(年間賃借料9,540,746千円)があります。
4.従業員数欄の( )は、契約社員、派遣社員及び臨時従業員(外書)であります。なお、月間160時間(常用雇用社員の年間所定労働時間の月平均時間)換算で記載しております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存簿価を零とする定額法を採用しております。2016/06/30 10:17 - #3 対処すべき課題(連結)
- 新規会員の獲得や若年層の取り込み、継続率の向上等、会員数の維持・向上を引き続き推進してまいります。また、科学的・医学的側面からの研究を続け、パーソナルトレーニング等をはじめとしたお客様が満足できる質の高いサービスの提供を続けていかなければなりません。2016/06/30 10:17
建物や設備の経年・劣化への対応につきましては、引き続き定期的な保守管理業務の強化とともに計画的なリニューアルや修繕を積極的に実施し、クラブの良好な環境づくりにより、満足度の向上に努めてまいります。
また、時代の変化に対応し、健康サポート事業・介護予防分野の拡充、病院との連携による医療とスポーツの新たな取組み、そのほか「健康」に関連する様々な新しい事業の創出を推進してまいります。 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- (1)担保提供資産2016/06/30 10:17
(2)担保付債務前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 建物及び構築物 1,825,266千円 1,757,715千円 土地 5,935,871 5,826,671
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2016/06/30 10:17
建物…芦屋 232,159千円
工具、器具及び備品…住ノ江 6,902千円 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)2016/06/30 10:17
店舗については、キャッシュ・フローを生み出す最小単位で、資産のグルーピングを行い減損損失の判定を行っております。用途 種類 場所 金額 店舗 建物及び構築物工具、器具及び備品その他 宮城県、神奈川県、その他 159,948千円
営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスである店舗について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失(建物及び構築物150,982千円、工具、器具及び備品8,310千円、その他655千円)を特別損失として計上しております。 - #7 経営上の重要な契約等
- ②内容2016/06/30 10:17
他の企業及び個人が土地・建物等を所有し、スイミングクラブまたは、フィットネスクラブを経営しており、その指導業務及び監視業務、受付け業務等の委託契約を締結し、当社の社員を従事させ直接会員に指導及び受付けを行っております。また、業務委託企業は、当社に対して委託料(各企業との契約によって多少異なりますが、売上に対して一定料率の金額または一定金額)を支払います。
③契約先内訳 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)は定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が10~50年、工具、器具及び備品が3~8年であります。
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/30 10:17