建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

2.設備の種類別帳簿価額には、従業員社宅、福利厚生設備等に使用している設備を含んでおります。
3. 上記のほか、主な賃借設備として、本社及びテナントクラブの建物等(年間賃借料9,367百万円)があります。
4.従業員数欄の( )は、契約社員、派遣社員及び臨時従業員(外書)であります。なお、月間160時間(常用雇用社員の年間所定労働時間の月平均時間)換算で記載しております。

2019/06/28 9:49

#2 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が10～50年、工具、器具及び備品が3～8年であります。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存簿価を零とする定額法を採用しております。2019/06/28 9:49

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保提供資産

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	1,613百万円	1,520百万円
土地	5,619	5,399

(2)担保付債務

2019/06/28 9:49

#4 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
建物…南仙台店 433百万円、柏店 141百万円、新浦安店 139百万円、さいたま店 95百万円
土地…茂原店 107百万円

2019/06/28 9:49

#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)

用途	種類	場所	金額
店舗	建物及び構築物工具、器具及び備品土地その他	千葉県、その他	367百万円

店舗については、キャッシュ・フローを生み出す最小単位で、資産のグルーピングを行い減損損失の判定を行っております。
営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスである店舗について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失(建物及び構築物137百万円、工具、器具及び備品22百万円、土地206百万円、その他1百万円)を特別損失として計上しております。

2019/06/28 9:49

#6 経営上の重要な契約等

②内容
他の企業及び個人が土地・建物等を所有し、スイミングクラブまたは、フィットネスクラブを経営しており、その指導業務及び監視業務、一部受付け業務等の委託契約を締結し、当社の社員を従事させ直接会員に指導等を行っております。また、業務委託企業は、当社に対して委託料(各企業との契約によって多少異なりますが、売上に対して一定料率の金額または一定金額)を支払います。
③契約先内訳

2019/06/28 9:49

#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、前連結会計年度末に比べ940百万円減の8,281百万円(前連結会計年度末は9,221百万円)となりました。これは主に現金及び預金の減少によるものです。
固定資産は、前連結会計年度末に比べ1,264百万円増の34,844百万円(前連結会計年度末は33,580百万円)となりました。これは主に、建物及び附属設備、土地及び有形固定資産に含まれるリース資産等による有形固定資産が1,117百万円増加したことによるものです。
(負債合計)

2019/06/28 9:49

#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

①有形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は、定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が10～50年、工具、器具及び備品が3～8年であります。
②無形固定資産(リース資産を除く)

2019/06/28 9:49

#9 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が10～50年、工具、器具及び備品が3～8年であります。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)

2019/06/28 9:49

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は、定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が10～50年、工具、器具及び備品が3～8年であります。
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/28 9:49