リース資産（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2012年12月31日
- 643万
- 2013年12月31日 -23.68%
- 491万
- 2014年12月31日 -31.01%
- 338万
- 2015年12月31日 -44.94%
- 186万
- 2019年12月31日 +314.31%
- 773万
- 2020年12月31日 +242.79%
- 2650万
- 2021年12月31日 -24.53%
- 2000万
- 2022年12月31日 -30%
- 1400万
- 2023年12月31日 -50%
- 700万
個別
- 2012年12月31日
- 643万
- 2013年12月31日 -23.68%
- 491万
- 2014年12月31日 -31.01%
- 338万
- 2015年12月31日 -44.94%
- 186万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 10年～15年
工具、器具及び備品 4年～20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に、顧客関連資産については、効果が及ぶ期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/03/25 11:06 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/03/25 11:06
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。