有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物付属設備 8年~15年
工具、器具及び備品 4年~20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用)は、社内における利用可能期間(5年以内)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/03/26 13:11 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
(注)1.当期増加額の主な内訳
| ソフトウエア | バリューコマースプログラム等 | 156,482千円 |
| ソフトウエア仮勘定 | バリューコマースプログラム等 | 168,883千円 |
2.当期減少額の主な内訳
2014/03/26 13:11- #3 設備の新設、除却等の計画(連結)
- 要な設備の新設
当連結会計年度末現在における重要な設備の新設の計画は、次のとおりであります。
(注)1.金額には消費税等は含まれておりません。
2.平成25年において機能の一部をリリースしたことにより、既支払額のうち、95,699千円をソフトウエアへ計上し、使用を開始しております。
3.なお、計画の見直しに伴い、完了予定年月を平成25年2月から平成27年3月へ変更しております。2014/03/26 13:11 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物付属設備 8年~15年
工具、器具及び備品 4年~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用)は、社内における利用可能期間(5年以内)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/03/26 13:11