2491 バリューコマース

2491
2026/06/22
時価
158億円
PER 予
-倍
2009年以降
5.34-209.34倍
(2009-2025年)
PBR
0.86倍
2009年以降
0.54-11.23倍
(2009-2025年)
配当 予
3.47%
ROE 予
-%
ROA 予
-%
資料
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バリューコマース(2491)のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

連結

2008年12月31日
1億5832万
2009年12月31日 +13.55%
1億7977万
2010年12月31日 -42.71%
1億298万
2011年12月31日 +0.98%
1億399万
2012年12月31日 +59.22%
1億6558万
2013年12月31日 +52.7%
2億5284万
2014年12月31日 +22.33%
3億930万
2015年12月31日 +50.15%
4億6441万
2016年12月31日 +64.98%
7億6621万
2017年12月31日 -31.76%
5億2286万
2018年12月31日 +5.9%
5億5372万
2019年12月31日 +52.97%
8億4703万
2020年12月31日 +147.39%
20億9543万
2021年12月31日 -67.12%
6億8900万
2022年12月31日 -5.52%
6億5100万
2023年12月31日 -6.76%
6億700万
2024年12月31日 +26.52%
7億6800万

個別

2008年12月31日
1億5832万
2009年12月31日 +13.55%
1億7977万
2010年12月31日 -42.71%
1億298万
2011年12月31日 +0.98%
1億399万
2012年12月31日 +59.22%
1億6558万
2013年12月31日 +52.7%
2億5284万
2014年12月31日 +22.33%
3億930万
2015年12月31日 +23.22%
3億8113万
2016年12月31日 +38.74%
5億2879万
2017年12月31日 -1.12%
5億2286万
2018年12月31日 +5.9%
5億5372万
2019年12月31日 -0.89%
5億4881万
2020年12月31日 +3.91%
5億7025万
2021年12月31日 -18.46%
4億6500万
2022年12月31日 -9.25%
4億2200万
2023年12月31日 +1.42%
4億2800万
2024年12月31日 +30.37%
5億5800万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に、顧客関連資産については、効果が及ぶ期間(5年)に基づいております。
③リース資産
2026/03/26 10:06
#2 有形固定資産等明細表(連結)
3.当期増加額の主な内訳
ソフトウエア事業用プログラムの制作234百万円
ダイナテック株式会社との合併220
ソフトウエア仮勘定事業用プログラムの制作299
のれん株式会社BUZMAとの合併191
4.当期減少額の主な内訳
ソフトウエア減損損失の計上717百万円
ソフトウエア仮勘定ソフトウエアへの振替等235
減損損失の計上118
のれん減損損失の計上230
2026/03/26 10:06
#3 減損損失に関する注記(連結)
(1)減損損失を認識した資産の概要
場所用途種類減損損失(百万円)
東京都千代田区マーケティングソリューションズ事業ソフトウエア718
東京都千代田区トラベルテック事業ソフトウエア370
東京都千代田区共用資産工具、器具及び備品等171
(2)減損損失の認識に至った経緯
マーケティングソリューションズ事業の一部サービス及びトラベルテック事業における将来の収益見込みを見直したことに伴い、マーケティングソリューションズ事業及びトラベルテック事業における当該資産グループについて、回収可能価額を零として帳簿価額の全額を減額し、当該減少額を減損損失として認識するに至りました。
2026/03/26 10:06
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
流動資産は15,045百万円となり、前連結会計年度末と比べて2,597百万円減少しました。これは、主に現金及び預金が748百万円、受取手形及び売掛金が1,998百万円減少したことによるものであります。
固定資産は1,096百万円となり、前連結会計年度末と比べて852百万円減少しました。これは、主にソフトウエアが768百万円減少したことによるものであります。
(負債)
2026/03/26 10:06
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に、のれん及び顧客関連資産については、効果が及ぶ期間(5年)に基づいております。
3.引当金の計上基準
2026/03/26 10:06

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