バリューコマース(2491)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 1億5832万
- 2009年12月31日 +13.55%
- 1億7977万
- 2010年12月31日 -42.71%
- 1億298万
- 2011年12月31日 +0.98%
- 1億399万
- 2012年12月31日 +59.22%
- 1億6558万
- 2013年12月31日 +52.7%
- 2億5284万
- 2014年12月31日 +22.33%
- 3億930万
- 2015年12月31日 +50.15%
- 4億6441万
- 2016年12月31日 +64.98%
- 7億6621万
- 2017年12月31日 -31.76%
- 5億2286万
- 2018年12月31日 +5.9%
- 5億5372万
- 2019年12月31日 +52.97%
- 8億4703万
- 2020年12月31日 +147.39%
- 20億9543万
- 2021年12月31日 -67.12%
- 6億8900万
- 2022年12月31日 -5.52%
- 6億5100万
- 2023年12月31日 -6.76%
- 6億700万
- 2024年12月31日 +26.52%
- 7億6800万
個別
- 2008年12月31日
- 1億5832万
- 2009年12月31日 +13.55%
- 1億7977万
- 2010年12月31日 -42.71%
- 1億298万
- 2011年12月31日 +0.98%
- 1億399万
- 2012年12月31日 +59.22%
- 1億6558万
- 2013年12月31日 +52.7%
- 2億5284万
- 2014年12月31日 +22.33%
- 3億930万
- 2015年12月31日 +23.22%
- 3億8113万
- 2016年12月31日 +38.74%
- 5億2879万
- 2017年12月31日 -1.12%
- 5億2286万
- 2018年12月31日 +5.9%
- 5億5372万
- 2019年12月31日 -0.89%
- 5億4881万
- 2020年12月31日 +3.91%
- 5億7025万
- 2021年12月31日 -18.46%
- 4億6500万
- 2022年12月31日 -9.25%
- 4億2200万
- 2023年12月31日 +1.42%
- 4億2800万
- 2024年12月31日 +30.37%
- 5億5800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法を採用しております。2026/03/26 10:06
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に、顧客関連資産については、効果が及ぶ期間(5年)に基づいております。
③リース資産 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 3.当期増加額の主な内訳2026/03/26 10:06
4.当期減少額の主な内訳ソフトウエア 事業用プログラムの制作 234百万円 ダイナテック株式会社との合併 220 ソフトウエア仮勘定 事業用プログラムの制作 299 のれん 株式会社BUZMAとの合併 191
ソフトウエア 減損損失の計上 717百万円 ソフトウエア仮勘定 ソフトウエアへの振替等 235 減損損失の計上 118 のれん 減損損失の計上 230 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- (1)減損損失を認識した資産の概要2026/03/26 10:06
(2)減損損失の認識に至った経緯場所 用途 種類 減損損失(百万円) 東京都千代田区 マーケティングソリューションズ事業 ソフトウエア等 718 東京都千代田区 トラベルテック事業 ソフトウエア等 370 東京都千代田区 共用資産 工具、器具及び備品等 171
マーケティングソリューションズ事業の一部サービス及びトラベルテック事業における将来の収益見込みを見直したことに伴い、マーケティングソリューションズ事業及びトラベルテック事業における当該資産グループについて、回収可能価額を零として帳簿価額の全額を減額し、当該減少額を減損損失として認識するに至りました。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は15,045百万円となり、前連結会計年度末と比べて2,597百万円減少しました。これは、主に現金及び預金が748百万円、受取手形及び売掛金が1,998百万円減少したことによるものであります。2026/03/26 10:06
固定資産は1,096百万円となり、前連結会計年度末と比べて852百万円減少しました。これは、主にソフトウエアが768百万円減少したことによるものであります。
(負債) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2026/03/26 10:06
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に、のれん及び顧客関連資産については、効果が及ぶ期間(5年)に基づいております。
3.引当金の計上基準