- 2491
- 2026/08/31
- 時価
- 170億円
- PER 予
- -倍
- 2009年以降
- 5.34-209.34倍
(2009-2025年) - PBR
- 0.95倍
- 2009年以降
- 0.54-11.23倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 3.23%
- ROE 予
- -%
- ROA 予
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2013年12月31日
- 12億2552万
- 2014年12月31日 +28.24%
- 15億7157万
個別
- 2013年12月31日
- 8億7650万
- 2014年12月31日 +30.08%
- 11億4017万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額27,597千円は、各報告セグメントに帰属しない全社費用であります。2015/03/27 15:13
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額19,846千円は、各報告セグメントに帰属しない全社増加額であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△513,673千円は、各報告セグメントに帰属しない全社費用であります。
(2)セグメント資産の調整額5,462,166千円は、各報告セグメントに帰属しない全社資産であります。
(3)減価償却費の調整額3,842千円は、各報告セグメントに帰属しない全社費用であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額36,986千円は、各報告セグメントに帰属しない全社増加額であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2015/03/27 15:13 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 4年~20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用)は、社内における利用可能期間(5年以内)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/03/27 15:13 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/03/27 15:13
- #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/03/27 15:13
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成25年12月31日) 当事業年度(平成26年12月31日) 貸倒損失否認 762 762 無形固定資産償却超過額 8,488 1,855 一括償却資産損金算入限度超過額 3,366 4,783
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/03/27 15:13
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年12月31日) 当連結会計年度(平成26年12月31日) 貸倒損失否認 762 762 無形固定資産償却超過額 8,488 1,855 一括償却資産損金算入限度超過額 3,366 4,783
前連結会計年度(平成25年12月31日) - #7 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2015/03/27 15:13
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は7,559,661千円となり、前連結会計年度末と比べて145,823千円増加いたしました。これは、主に未収入金が179,487千円減少したものの、現金及び預金が200,554千円、受取手形及び売掛金が185,536千円増加したことによるものです。2015/03/27 15:13
固定資産は1,571,578千円となり、前連結会計年度末と比べて346,050千円増加いたしました。これは、主に投資有価証券が402,678千円増加したことによるものです。
②負債の部 - #9 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額3,842千円は、各報告セグメントに帰属しない全社費用であります。2015/03/27 15:13
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額36,986千円は、各報告セグメントに帰属しない全社増加額であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 4年~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用)は、社内における利用可能期間(5年以内)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/03/27 15:13 - #11 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- 2015/03/27 15:13
前連結会計年度 当連結会計年度 流動資産合計 3,253,258 3,420,480 固定資産合計 49,547 36,544