- 2130
- 2026/09/10
- 時価
- 118億円
- PER 予
- 6.5倍
- 2010年以降
- 2.76-198.17倍
（2010-2026年） - PBR
- 1.89倍
- 2010年以降
- 0.35-13.89倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 3.97%
- ROE 予
- 29.12%
- ROA 予
- 15.01%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
メンバーズ（2130）の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2011年6月30日
- 2518万
- 2011年9月30日 +195.56%
- 7442万
- 2011年12月31日 -30.74%
- 5154万
- 2012年3月31日 +144.74%
- 1億2616万
- 2012年6月30日 -97.11%
- 364万
- 2012年9月30日 +999.99%
- 6174万
- 2012年12月31日 -64.13%
- 2214万
- 2013年3月31日 +335.48%
- 9645万
- 2013年6月30日 -73.97%
- 2510万
- 2013年9月30日 +280.39%
- 9548万
- 2013年12月31日 -65.85%
- 3261万
- 2014年3月31日 +319.81%
- 1億3691万
- 2014年6月30日 -75.92%
- 3297万
- 2014年9月30日 +134.66%
- 7737万
- 2014年12月31日 -44.19%
- 4318万
- 2015年3月31日 +335.66%
- 1億8812万
- 2015年6月30日 -97.37%
- 494万
- 2015年9月30日 +999.99%
- 1億2889万
- 2015年12月31日 -7.38%
- 1億1938万
- 2016年3月31日 +132.69%
- 2億7779万
- 2016年6月30日 -71.34%
- 7961万
- 2016年9月30日 +121.85%
- 1億7662万
- 2016年12月31日 -37.79%
- 1億988万
- 2017年3月31日 +124.04%
- 2億4618万
個別
- 2008年3月31日
- 5115万
- 2009年3月31日 -34.92%
- 3329万
- 2010年3月31日 +112.99%
- 7090万
- 2010年12月31日 -81.4%
- 1318万
- 2011年3月31日 +256.14%
- 4696万
- 2012年3月31日 +156.41%
- 1億2043万
- 2013年3月31日 -23.45%
- 9218万
- 2014年3月31日 +46.02%
- 1億3461万
- 2015年3月31日 +31.57%
- 1億7711万
- 2016年3月31日 +46.86%
- 2億6010万
- 2017年3月31日 -19.68%
- 2億891万
- 2018年3月31日 +5.06%
- 2億1948万
- 2019年3月31日 +25.8%
- 2億7612万
- 2020年3月31日 +0%
- 2億7612万
- 2021年3月31日 +135.78%
- 6億5103万
- 2022年3月31日 +15.27%
- 7億5047万
- 2023年3月31日 +8.71%
- 8億1585万
- 2024年3月31日 +23.72%
- 10億933万
- 2024年12月31日 -44.91%
- 5億5607万
- 2025年3月31日 +110.6%
- 11億7111万
- 2025年6月30日 -50.11%
- 5億8425万
- 2025年9月30日 +97.29%
- 11億5269万
- 2025年12月31日 -46.57%
- 6億1593万
- 2026年3月31日 +88.79%
- 11億6280万
有報情報
- #1 引当金明細表（連結）
- 2026/06/18 12:51
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 406 427 406 427 賞与引当金 1,171,115 1,162,800 1,171,115 1,162,800 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 12:51
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 358,595千円 366,514千円 未払金 74,698 70,936
- #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2～50年
工具、器具及び備品 2～15年
機械及び装置 25年2026/06/18 12:51
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
