ビジネスエンジニアリング(4828)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ソリューションの推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 8億3925万
- 2013年6月30日 -83.86%
- 1億3549万
- 2013年9月30日 +142.79%
- 3億2896万
- 2013年12月31日 +68.32%
- 5億5370万
- 2014年3月31日 +48.46%
- 8億2201万
- 2014年6月30日 -86.78%
- 1億864万
- 2014年9月30日 +82.61%
- 1億9839万
- 2014年12月31日 +66.78%
- 3億3087万
- 2015年3月31日 +67.99%
- 5億5582万
- 2015年6月30日 -67.92%
- 1億7832万
- 2015年9月30日 +66.42%
- 2億9676万
- 2015年12月31日 +35.47%
- 4億204万
- 2016年3月31日 +96.69%
- 7億9078万
- 2016年6月30日 -80.45%
- 1億5462万
- 2016年9月30日 +211.21%
- 4億8121万
- 2016年12月31日 +60.97%
- 7億7461万
- 2017年3月31日 +42.53%
- 11億409万
- 2017年6月30日 -80.3%
- 2億1751万
- 2017年9月30日 +163.98%
- 5億7418万
- 2017年12月31日 +44.35%
- 8億2885万
- 2018年3月31日 +47.72%
- 12億2438万
- 2018年6月30日 -75.43%
- 3億83万
- 2018年9月30日 +143.62%
- 7億3289万
- 2018年12月31日 +68.11%
- 12億3206万
- 2019年3月31日 +51.22%
- 18億6313万
- 2019年6月30日 -67.88%
- 5億9849万
- 2019年9月30日 +92.2%
- 11億5029万
- 2019年12月31日 +51.29%
- 17億4028万
- 2020年3月31日 +32.37%
- 23億353万
- 2020年6月30日 -74.84%
- 5億7953万
- 2020年9月30日 +87.35%
- 10億8577万
- 2020年12月31日 +43.46%
- 15億5763万
- 2021年3月31日 +30.18%
- 20億2777万
- 2021年6月30日
- -2052万
- 2021年9月30日
- 5億3389万
- 2021年12月31日 +96.43%
- 10億4874万
- 2022年3月31日 +61.19%
- 16億9052万
- 2022年6月30日 -66.53%
- 5億6579万
- 2022年9月30日 +95.01%
- 11億335万
- 2022年12月31日 +70.04%
- 18億7614万
- 2023年3月31日 +40.84%
- 26億4241万
- 2023年6月30日 -72.02%
- 7億3941万
- 2023年9月30日 +126.94%
- 16億7798万
- 2023年12月31日 +49.24%
- 25億424万
- 2024年3月31日 +29.58%
- 32億4495万
- 2024年9月30日 -49.29%
- 16億4536万
- 2025年3月31日 +120.98%
- 36億3590万
- 2025年9月30日 -33.37%
- 24億2246万
有報情報
- #1 ガバナンス及びリスク管理(連結)
- 当社グループは、持続可能な社会の実現を目指し継続的に価値を提供していくために、特に重要であり優先すべき課題を以下のとおり特定しております。特定したこれらの重要課題に対するアクションと目標を設定し、具体的な社会課題解決に取り組んで参ります。2025/06/19 13:29
なお、特定した課題は、それぞれの項目において、下記のとおり当社グループにとっての機会およびリスクを持つものと考えております。カテゴリー 内容 当社グループのマテリアリティのテーマ 成果指標 (2026年度末) ITの活用による社会への価値提供 ITを活用して世の中に「価値の創造業」を増やし、社会に新たな価値を提供します。また、既存の業務をITによって効率化することで、お客様が付加価値を生み出すための活動に専念できるような製品・ソリューションを提供します。 ・デジタル化による効率化・生産性向上の実現 ・「効率化のためのDX」の製品・サービス売上高:210億円・「変革のためのDX」の製品・サービス売上高:10億円 ・創造的・高付加価値のものづくりを実現する製品・ソリューションの提供 ・安心・安全な製品・サービスの提供 ・技術革新による産業のビジネスモデル転換への迅速な対応
カテゴリー 当社グループのマテリアリティのテーマ 機会 リスク ITの活用による社会への価値提供 ・デジタル化による効率化・生産性向上の実現 ● ・創造的・高付加価値のものづくりを実現する製品・ソリューションの提供 ● ・安心・安全な製品・サービスの提供 ● ● ・技術革新による産業のビジネスモデル転換への迅速な対応 ● ● - #2 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 当社グループは、持続可能な社会の実現を目指し継続的に価値を提供していくために、特に重要であり優先すべき課題を以下のとおり特定しております。特定したこれらの重要課題に対するアクションと目標を設定し、具体的な社会課題解決に取り組んで参ります。2025/06/19 13:29
なお、特定した課題は、それぞれの項目において、下記のとおり当社グループにとっての機会およびリスクを持つものと考えております。カテゴリー 内容 当社グループのマテリアリティのテーマ 成果指標 (2026年度末) ITの活用による社会への価値提供 ITを活用して世の中に「価値の創造業」を増やし、社会に新たな価値を提供します。また、既存の業務をITによって効率化することで、お客様が付加価値を生み出すための活動に専念できるような製品・ソリューションを提供します。 ・デジタル化による効率化・生産性向上の実現 ・「効率化のためのDX」の製品・サービス売上高:210億円・「変革のためのDX」の製品・サービス売上高:10億円 ・創造的・高付加価値のものづくりを実現する製品・ソリューションの提供 ・安心・安全な製品・サービスの提供 ・技術革新による産業のビジネスモデル転換への迅速な対応
(3) 人的資本に関する戦略ならびに指標および目標カテゴリー 当社グループのマテリアリティのテーマ 機会 リスク ITの活用による社会への価値提供 ・デジタル化による効率化・生産性向上の実現 ● ・創造的・高付加価値のものづくりを実現する製品・ソリューションの提供 ● ・安心・安全な製品・サービスの提供 ● ● ・技術革新による産業のビジネスモデル転換への迅速な対応 ● ● - #3 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社は、本社に製品・サービス別の事業本部を置き、各事業本部は、取り扱う製品・サービスについて国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2025/06/19 13:29
したがって、当社は、事業本部を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「ソリューション事業」「プロダクト事業」「システムサポート事業」の3つを報告セグメントとしております。
「ソリューション事業」は、他社が開発したERPパッケージ製品を主に利用し、企業の情報システムを設計、開発、導入するサービスを提供する事業であります。 - #4 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2025/06/19 13:29
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)報告セグメント ソリューション プロダクト システムサポート 計 mcframeライセンス 75,422 4,289,368 - 4,364,790
(単位:千円) - #5 従業員の状況(連結)
- 2025年3月31日現在2025/06/19 13:29
(注) 従業員数は就業人員であり、臨時従業員数は( )内に派遣社員の年間平均人員を外数で記載しております。セグメントの名称 従業員数(名) ソリューション事業 245 (71) プロダクト事業 228 (59)
(2) 提出会社の状況 - #6 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2025/06/19 13:29
1986年4月 東洋エンジニアリング株式会社入社 1999年9月 当社入社 2011年4月 当社ソリューションプロジェクト統括本部副統括本部長 2013年6月 当社取締役 2013年6月 当社ソリューションプロジェクト統括本部長 2015年6月 当社ソリューション事業本部長 2019年4月 当社業務管理本部長 - #7 研究開発活動
- ① ソリューション事業2025/06/19 13:29
SAPジャパン株式会社のERPパッケージ「SAP製品」について、新しい機能の調査・検証を通じ、ソリューションの強化に取り組みました。
また、データを活用した新しいソリューションの提供に向けた調査・研究に取り組みました。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度の主な取組みは次のとおりです。2025/06/19 13:29
・ERPシステムと多様なシステム・サービスとを連携した複合型ソリューションの提供を通じて、顧客の業務効率化を推進するとともに、多様な商材の知見・ノウハウの蓄積を図りました。
・自社開発製品の機能強化と有力パートナーとの連携推進により、ソリューションポートフォリオの拡充と製造業のデジタル化を指向する「ものづくりデジタライゼーション」の推進に取り組み、提供ソリューションの高付加価値化に努めました。