ソフトウエア
連結
- 2015年5月31日
- 3億3863万
- 2016年5月31日 +32.75%
- 4億4953万
個別
- 2015年5月31日
- 5889万
- 2016年5月31日 +250.05%
- 2億615万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~10年
工具、器具及び備品 4~20年
車両運搬具 4年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアは、社内における使用可能期間(3~5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/08/26 16:02 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2016/08/26 16:02
前連結会計年度(自 平成26年6月1日至 平成27年5月31日) 当連結会計年度(自 平成27年6月1日至 平成28年5月31日) その他(工具、器具及び備品) 643 7 ソフトウエア 11,006 4,217 計 12,496 4,224 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 当期増加額のうち、主なものは以下のとおりであります。2016/08/26 16:02
ソフトウエア コンテンツ配信システム等205,045千円
当期減少額のうち、主なものは以下のとおりであります。 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2016/08/26 16:02
当社グループは、原則として、継続的に収支の把握がなされている、他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位によってグルーピングを行っております。なお、遊休資産については独立したキャッシュ・フローを生み出す単位としてそれぞれグルーピングしております。場所 用途 種類 子会社(中国) 事業用資産 ソフトウエア
前連結会計年度において、ソフトウエア取得時に検討した収支計画において、当初想定していた収益が見込めなくなったことから減損損失を認識しております。その内訳は、ソフトウエア16,749千円であります。 - #5 生産、受注及び販売の状況
- 2.上記の仕入実績は、情報等使用料及び商品仕入であります。2016/08/26 16:02
3.情報等使用料とは、当社グループが配信する画像、ゲーム、音楽著作物及びソフトウエアの権利保持者及び代理人に支払う料金であります。
(3)受注状況 - #6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 1.財政状態2016/08/26 16:02
当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末と比較して2億70百万円減少し、60億17百万円となりました。流動資産は、主に現金及び預金の減少額3億38百万円により前連結会計年度末と比較して3億8百万円減少し、46億72百万円となりました。固定資産においては、主にソフトウエアの増加額1億10百万円、長期預金の増加額3億円、投資有価証券の減少額3億32百万円、のれんの減少額31百万円及び建物の減少額10百万円により前連結会計年度末と比較して37百万円増加し、13億44百万円となりました。
負債につきましては、主に繰延税金負債の減少額1億19百万円及び未払消費税等の減少額53百万円により前連結会計年度末と比較して1億85百万円減少し、8億円となりました。また、純資産につきましては、当期純利益の計上がありましたが、その他有価証券評価差額金の減少及び剰余金の配当により前連結会計年度末と比較して85百万円減少し、52億17百万円となりました。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~10年
工具、器具及び備品 3~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアは、社内における使用可能期間(2~10年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/08/26 16:02