8889 APAMAN

時価

90億円

PER 予

14.64倍

2010年以降

赤字-106.54倍
（2010-2023年）

2.31倍

2010年以降

0.28-8.25倍
（2010-2023年）

4.11%

ROE 予

15.76%

ROA 予

1.81%

為替差益、広告宣伝費、持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	為替差益		広告宣伝費		持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高		のれん償却額 - 斡旋事業
2008/09	-		435百万		0		-
2009/09	-		86百万	-80.2%	-		-
2010/09	-		25百万	-70.9%	-		-
2011/09	-		29百万	+16%	-		-
2012/09	-		37百万	+27.6%	-		-
2013/09	-		54百万	+45.9%	-		8百万
2014/09	-		-		-		15百万	+87.5%
2015/09	-		-		-		25百万	+66.7%
2016/09	-		-		-		45百万	+80%
2017/09	3百万		-		-		20百万	-55.6%
2018/09	4百万	+33.3%	-		-		3百万	-85%
2021/09	51百万	大幅増	-		-		-
2022/09	295百万	+478.4%	-		-		-
2023/09	2百万	-99.3%	-		-		-

2008年9月

為替差益: -
広告宣伝費: 4億3500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: 0
のれん償却額 - 斡旋事業: -

2009年9月

為替差益: -
広告宣伝費: 8600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -
のれん償却額 - 斡旋事業: -

2010年9月

為替差益: -
広告宣伝費: 2500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -
のれん償却額 - 斡旋事業: -

2011年9月

為替差益: -
広告宣伝費: 2900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -
のれん償却額 - 斡旋事業: -

2012年9月

為替差益: -
広告宣伝費: 3700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -
のれん償却額 - 斡旋事業: -

2013年9月

為替差益: -
広告宣伝費: 5400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -
のれん償却額 - 斡旋事業: 800万

2014年9月

為替差益: -
広告宣伝費: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -
のれん償却額 - 斡旋事業: 1500万

2015年9月

為替差益: -
広告宣伝費: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -
のれん償却額 - 斡旋事業: 2500万

2016年9月

為替差益: -
広告宣伝費: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -
のれん償却額 - 斡旋事業: 4500万

2017年9月

為替差益: 300万
広告宣伝費: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -
のれん償却額 - 斡旋事業: 2000万

2018年9月

為替差益: 400万
広告宣伝費: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -
のれん償却額 - 斡旋事業: 300万

2021年9月

為替差益: 5100万
広告宣伝費: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -
のれん償却額 - 斡旋事業: -

2022年9月

為替差益: 2億9500万
広告宣伝費: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -
のれん償却額 - 斡旋事業: -

2023年9月

為替差益: 200万
広告宣伝費: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -
のれん償却額 - 斡旋事業: -