8889 APAMAN

時価

90億円

PER 予

14.64倍

2010年以降

赤字-106.54倍
（2010-2023年）

2.31倍

2010年以降

0.28-8.25倍
（2010-2023年）

4.11%

ROE 予

15.76%

ROA 予

1.81%

支払利息、新株予約権の行使による株式の発行による収入、繰延資産の増減額（△は増加）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	支払利息		新株予約権の行使による株式の発行による収入		繰延資産の増減額（△は増加）		当期経常利益		持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高
2008/09	12.6億		-		-		4.21億		0
2009/09	13.2億	+5.1%	-		-		3.03億	-28%	-
2010/09	12.6億	-4.7%	-		-		4.8億	+58.4%	-
2011/09	9.15億	-27.4%	-		-		8.59億	+79%	-
2012/09	6.92億	-24.4%	-		-		13.5億	+57.5%	-
2013/09	6.23億	-10%	9百万		-		14.1億	+4.1%	-
2014/09	6.44億	+3.4%	186百万	大幅増	-		14.4億	+2.2%	-
2015/09	4.93億	-23.4%	-		-		16.8億	+16.9%	-
2016/09	3.3億	-33.1%	598百万	+221.5%	-		20.7億	+22.8%	-
2017/09	2.79億	-15.5%	734百万	+22.7%	-		20.2億	-2.3%	-
2018/09	1.86億	-33.3%	-		-		8.81億	-56.3%	-
2019/09	1.34億	-28%	-		-		7.29億	-17.3%	-
2020/09	1.45億	+8.2%	-		-		0.08億	-98.9%	-
2021/09	1.57億	+8.3%	-		-		7.95億	大幅増	-
2022/09	1.61億	+2.5%	-		0		14.2億	+78.5%	-
2023/09	2.16億	+34.2%	-		0		13.1億	-7.5%	-

2008年9月

支払利息: 12億5900万
新株予約権の行使による株式の発行による収入: -
繰延資産の増減額（△は増加）: -
当期経常利益: 4億2100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: 0

2009年9月

支払利息: 13億2300万
新株予約権の行使による株式の発行による収入: -
繰延資産の増減額（△は増加）: -
当期経常利益: 3億300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2010年9月

支払利息: 12億6100万
新株予約権の行使による株式の発行による収入: -
繰延資産の増減額（△は増加）: -
当期経常利益: 4億8000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2011年9月

支払利息: 9億1500万
新株予約権の行使による株式の発行による収入: -
繰延資産の増減額（△は増加）: -
当期経常利益: 8億5900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2012年9月

支払利息: 6億9200万
新株予約権の行使による株式の発行による収入: -
繰延資産の増減額（△は増加）: -
当期経常利益: 13億5300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2013年9月

支払利息: 6億2300万
新株予約権の行使による株式の発行による収入: 900万
繰延資産の増減額（△は増加）: -
当期経常利益: 14億800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2014年9月

支払利息: 6億4400万
新株予約権の行使による株式の発行による収入: 1億8600万
繰延資産の増減額（△は増加）: -
当期経常利益: 14億3900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2015年9月

支払利息: 4億9300万
新株予約権の行使による株式の発行による収入: -
繰延資産の増減額（△は増加）: -
当期経常利益: 16億8200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2016年9月

支払利息: 3億3000万
新株予約権の行使による株式の発行による収入: 5億9800万
繰延資産の増減額（△は増加）: -
当期経常利益: 20億6500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2017年9月

支払利息: 2億7900万
新株予約権の行使による株式の発行による収入: 7億3400万
繰延資産の増減額（△は増加）: -
当期経常利益: 20億1700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2018年9月

支払利息: 1億8600万
新株予約権の行使による株式の発行による収入: -
繰延資産の増減額（△は増加）: -
当期経常利益: 8億8100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2019年9月

支払利息: 1億3400万
新株予約権の行使による株式の発行による収入: -
繰延資産の増減額（△は増加）: -
当期経常利益: 7億2900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2020年9月

支払利息: 1億4500万
新株予約権の行使による株式の発行による収入: -
繰延資産の増減額（△は増加）: -
当期経常利益: 800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2021年9月

支払利息: 1億5700万
新株予約権の行使による株式の発行による収入: -
繰延資産の増減額（△は増加）: -
当期経常利益: 7億9500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2022年9月

支払利息: 1億6100万
新株予約権の行使による株式の発行による収入: -
繰延資産の増減額（△は増加）: 0
当期経常利益: 14億1900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2023年9月

支払利息: 2億1600万
新株予約権の行使による株式の発行による収入: -
繰延資産の増減額（△は増加）: 0
当期経常利益: 13億1200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -