8889 APAMAN

時価

134億円

PER 予

21.88倍

2010年以降

赤字-106.54倍
（2010-2023年）

3.27倍

2010年以降

0.28-8.25倍
（2010-2023年）

0%

ROE 予

14.94%

ROA 予

1.83%

譲渡制限付株式報酬、棚卸資産の増減額（△は増加）、持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	譲渡制限付株式報酬		棚卸資産の増減額（△は増加）		持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高
2008/09	-		-5.53億		0
2009/09	-		21億	黒転	-
2010/09	-		8.39億	-60.1%	-
2011/09	-		-0.29億	赤転	-
2012/09	-		0.48億	黒転	-
2013/09	-		-0.16億	赤転	-
2014/09	-		0.07億	黒転	-
2015/09	-		-0.27億	赤転	-
2016/09	-		0.23億	黒転	-
2017/09	-		0.53億	+130.4%	-
2018/09	-		0.03億	-94.3%	-
2019/09	-		0.29億	+866.7%	-
2020/09	-		3.72億	大幅増	-
2021/09	-		-2.44億	赤転	-
2022/09	38百万		-5.7億	赤拡	-
2023/09	37百万	-2.6%	-2.54億	赤縮	-

2008年9月

譲渡制限付株式報酬: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -5億5300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: 0

2009年9月

譲渡制限付株式報酬: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 21億100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2010年9月

譲渡制限付株式報酬: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 8億3900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2011年9月

譲渡制限付株式報酬: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -2900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2012年9月

譲渡制限付株式報酬: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 4800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2013年9月

譲渡制限付株式報酬: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -1600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2014年9月

譲渡制限付株式報酬: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2015年9月

譲渡制限付株式報酬: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -2700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2016年9月

譲渡制限付株式報酬: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 2300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2017年9月

譲渡制限付株式報酬: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 5300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2018年9月

譲渡制限付株式報酬: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2019年9月

譲渡制限付株式報酬: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 2900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2020年9月

譲渡制限付株式報酬: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 3億7200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2021年9月

譲渡制限付株式報酬: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -2億4400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2022年9月

譲渡制限付株式報酬: 3800万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -5億7000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -

2023年9月

譲渡制限付株式報酬: 3700万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -2億5400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式の減少高: -