工具
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年9月30日
- 4100万
- 2009年9月30日 -29.27%
- 2900万
- 2010年9月30日 -34.48%
- 1900万
- 2011年9月30日 -57.89%
- 800万
- 2012年9月30日 -25%
- 600万
- 2013年9月30日 +116.67%
- 1300万
- 2014年9月30日 +107.69%
- 2700万
- 2015年9月30日 +70.37%
- 4600万
- 2016年9月30日 -17.39%
- 3800万
- 2017年9月30日 -47.37%
- 2000万
- 2018年9月30日 +5%
- 2100万
- 2019年9月30日 +61.9%
- 3400万
- 2020年9月30日 -14.71%
- 2900万
- 2021年9月30日 -34.48%
- 1900万
- 2022年9月30日 -42.11%
- 1100万
- 2023年9月30日 -54.55%
- 500万
有報情報
- #1 減損損失に関する注記(連結)
- その他事業については、将来収益獲得能力等を勘案した結果、一部の物件について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、建物付属設備等の回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを2.6%で割り引いて算定しております。2023/12/25 15:41
当連結会計年度(自 2022年10月1日 至 2023年9月30日)種類 金額 建物付属設備 160百万円 工具器具備品 0百万円 前払費用 99百万円
- #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 自社利用の有形固定資産については、主に定率法を採用しております。また、賃貸目的の有形固定資産については、主に定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2023/12/25 15:41
(2)無形固定資産(リース資産を除く)建物 20年~45年 車両運搬具 6年 工具、器具及び備品 4年~20年
定額法を採用しております。なお、耐用年数は次のとおりであります。