Def consulting（4833）の当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -9024万
- 2009年3月31日
- 1億5568万
- 2009年12月31日
- -128億1200万
- 2010年3月31日
- 9517万
- 2010年6月30日
- -8485万
- 2010年9月30日 -35.68%
- -1億1512万
- 2010年12月31日 -999.99%
- -2110億3700万
- 2011年3月31日
- -2億6714万
- 2011年6月30日
- -9000万
- 2011年9月30日
- -7094万
- 2011年12月31日
- -6263万
- 2012年3月31日
- 3380万
- 2012年6月30日
- -6636万
- 2012年9月30日 -42.88%
- -9481万
- 2012年12月31日
- -7049万
- 2013年3月31日 -48.31%
- -1億454万
- 2013年6月30日
- 769万
- 2013年9月30日 +220.35%
- 2465万
- 2013年12月31日 +106.57%
- 5092万
- 2014年3月31日 +203.5%
- 1億5456万
- 2014年6月30日
- -6516万
- 2014年9月30日 -56.86%
- -1億221万
- 2014年12月31日 -75.13%
- -1億7901万
- 2015年3月31日
- -1億2948万
- 2015年6月30日
- 8800万
- 2015年9月30日 -94.32%
- 500万
- 2015年12月31日
- -2500万
- 2016年3月31日
- 4500万
- 2016年6月30日
- -1億2200万
- 2016年9月30日 -38.52%
- -1億6900万
- 2016年12月31日 -205.92%
- -5億1700万
- 2017年3月31日 -8.51%
- -5億6100万
- 2017年6月30日
- -1億1900万
- 2017年9月30日
- -1000万
- 2017年12月31日 -360%
- -4600万
個別
- 2008年3月31日
- -5550万
- 2009年3月31日
- 1億4974万
- 2010年3月31日 -72.39%
- 4133万
- 2011年3月31日
- -2億3387万
- 2012年3月31日
- 5586万
- 2012年9月30日
- -1億1500万
- 2013年3月31日 -5.32%
- -1億2112万
- 2013年9月30日
- -3300万
- 2014年3月31日
- 5100万
- 2014年9月30日
- -1億2600万
- 2015年3月31日 -58.11%
- -1億9921万
- 2015年9月30日
- 1億7800万
- 2016年3月31日 +21.91%
- 2億1700万
- 2017年3月31日
- -5億7700万
- 2018年3月31日
- 1億5500万
- 2019年3月31日
- -6億2500万
- 2020年3月31日
- -1億9200万
- 2020年9月30日 -254.69%
- -6億8100万
- 2020年12月31日 -19.53%
- -8億1400万
- 2021年3月31日 -11.18%
- -9億500万
- 2022年3月31日
- -4億1700万
- 2022年6月30日
- -2900万
- 2022年9月30日 -337.93%
- -1億2700万
- 2022年12月31日 -70.87%
- -2億1700万
- 2023年3月31日 -140.09%
- -5億2100万
- 2023年6月30日
- -1億1500万
- 2023年9月30日 -54.78%
- -1億7800万
- 2023年12月31日 -29.21%
- -2億3000万
- 2024年3月31日 -35.22%
- -3億1100万
- 2024年6月30日
- -9400万
- 2024年9月30日 -97.87%
- -1億8600万
- 2024年12月31日 -44.09%
- -2億6800万
- 2025年3月31日 -59.33%
- -4億2700万
- 2025年6月30日
- -1億4400万
- 2025年9月30日 -104.86%
- -2億9500万
- 2025年12月31日 -355.59%
- -13億4400万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2025/06/18 16:00
前事業年度及び当事業年度は税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。
3 決算日後における法人税等の税率の変更 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- こうした事業環境のもと、当社が属するコンサルティング業界においては、企業によるIT・DX投資が堅調に推移しており、持続的な市場拡大が見込まれております。当社においても、ITコンサルタント及びITエンジニアの両軸での人材確保を事業成長の好機と捉え、採用活動を強化してまいりました。2025/06/18 16:00
以上の結果、当事業年度における売上高は、619,677千円(前年同期比16.4%増)となり、前年同期比で増収を達成しました。一方で、ITコンサルタント及びITエンジニアの人材採用及び本店移転等、今後の事業拡大に向けた先行投資を積極的に実施した結果、営業損失は、427,214千円(前年同期 300,435千円)、経常損失は、426,516千円(前年同期 311,871千円)及び当期純損失は、427,937千円(前年同期 311,542千円)となりました。
当社は、「世界中のどんな企業でも気軽にコンサルティングを活用できる新しい世界を創出する」というパーパスのもと、経営に関する全ての分野におけるクライアントの課題に対して提案から実行までハンズオンで支援する顧客伴走型のコンサルティングサービスを提供しております。 - #3 １株当たり情報、財務諸表（連結）
- (注)1. 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。2025/06/18 16:00
(注)2. 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
