- 4849
- 2026/08/28
- 時価
- 829億円
- PER 予
- 11.53倍
- 2009年以降
- 8.46-8333.33倍
(2009-2026年) - PBR
- 1.84倍
- 2009年以降
- 1.28-441.94倍
(2009-2026年) - 配当 予
- 4.09%
- ROE 予
- 15.94%
- ROA 予
- 10.48%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 69億2024万
- 2015年3月31日 +57.47%
- 108億9750万
個別
- 2014年3月31日
- 76億6957万
- 2015年3月31日 +45.13%
- 111億3116万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 主要な顧客の区分の外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高で連結損益計算書の売上高の10%以上を占めるものがないため、記載を省略しております。2015/06/26 10:31
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- (5)企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2015/06/26 10:31
(6)企業結合が当連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法流動資産 206,686千円 固定資産 50,375千円 資産 合計 257,062千円
連結損益計算書に及ぼす影響の概算額に重要性がないため、記載を省略しております。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(附属設備を除く)は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年~25年
器具及び備品 5年~20年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)は、性質に応じて利用可能期間を2年から5年と見込んでおります。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2015/06/26 10:31 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損
2015/06/26 10:31前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物 2,991千円 6,056千円 器具及び備品 3,776千円 3,927千円 ソフトウェア 33,933千円 35,463千円 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2015/06/26 10:31
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/26 10:31
(単位:千円) - #7 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- (1)Navigos Group, Ltd.2015/06/26 10:31
(2)The Capstone Group Recruitment and Consulting (Thailand) Ltd.及びen Holdings (Thailand) Ltd.流動資産 272,811千円 固定資産 579,413千円 のれん 1,683,558千円
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)流動資産 39,762千円 固定資産 42,617千円 のれん 188,013千円 - #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における資産合計は、前連結会計年度末に比べ2,507百万円増加し、25,241百万円となりました。2015/06/26 10:31
このうち流動資産は、1,469百万円減少し、14,343百万円となりました。これは現金及び預金が4,042百万円減少し、また、受取手形及び売掛金が621百万円、有価証券が2,011百万円増加したこと等によるものであります。また、固定資産は3,977百万円増加し、10,897百万円となりました。これは連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得等により、のれんが1,423百万円、投資有価証券の取得等により922百万円、ソフトウェアの取得等により613百万円増加したこと等によるものであります。
負債合計につきましては、前連結会計年度末に比べ132百万円減少し、5,465百万円となりました。 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(附属設備を除く)は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 7年~25年
器具及び備品 5年~20年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)は、性質に応じて利用可能期間を2年から5年と見込んでおります。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2015/06/26 10:31