EPS HD（4282）の建物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

連結

2008年9月30日: 2億896万
2009年9月30日 +5.52%: 2億2050万
2010年9月30日 +16.27%: 2億5637万
2011年9月30日 +63.64%: 4億1953万
2012年9月30日 +273.74%: 15億6793万
2013年9月30日 +40.27%: 21億9942万
2014年9月30日 +6.18%: 23億3544万
2015年9月30日 +5.29%: 24億5900万
2016年9月30日 -12.53%: 21億5100万
2017年9月30日 +34.03%: 28億8300万
2018年9月30日 +1.01%: 29億1200万
2019年9月30日 -2.78%: 28億3100万
2020年9月30日 +10.99%: 31億4200万

個別

2008年9月30日: 1億1239万
2009年9月30日 +2.81%: 1億1556万
2010年9月30日 +11.39%: 1億2872万
2011年9月30日 +80.48%: 2億3230万
2012年9月30日 +2.39%: 2億3786万
2013年9月30日 +114.09%: 5億923万
2014年9月30日 -3.08%: 4億9352万
2015年9月30日 -49.75%: 2億4800万
2016年9月30日 -12.1%: 2億1800万
2017年9月30日 -5.96%: 2億500万
2018年9月30日 -1.46%: 2億200万
2019年9月30日 -25.74%: 1億5000万
2020年9月30日 +36.67%: 2億500万

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法: 定資産の減価償却の方法
有形固定資産 (リース資産を除く)
定率法(ただし、建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)によっています。なお、主な耐用年数は、建物10～15年、器具及び備品5年～15年です。
無形固定資産 (リース資産を除く)
自社利用ソフトウェアについて、利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。2020/12/18 13:00
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当連結会計年度における前連結会計年度末からの財政状態の変動は、以下の通りとなりました。
当連結会計年度における流動資産は、現金及び預金が4,844百万円、仕掛品が287百万円増加した一方で、有価証券が479百万円減少したことなどにより、5,075百万円増加して45,909百万円となりました。固定資産では、のれんが778百万円、投資有価証券が1,096百万円、投資その他の資産「その他」が1,384百万円減少した一方で、建物が311百万円、土地が502百万円、建設仮勘定が765百万円、その他の無形固定資産が447百万円増加したことなどにより、1,183百万円減少して24,548百万円となりました。その結果、当連結会計年度末における総資産は、70,458百万円と前連結会計年度と比較して3,891百万円増加しました。
負債の部においては、短期借入金が2,200百万円、未払法人税等が801百万円、賞与引当金が502百万円、その他の流動負債が1,326百万円増加した一方で、未払金が522百万円、長期借入金が459百万円、役員退職慰労引当金が285百万円、退職給付に係る負債が379百万円減少したことなどにより、当連結会計年度末における負債合計は23,518百万円と前連結会計年度と比較して3,289百万円増加しました。
2020/12/18 13:00
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)によっています。在外連結子会社は定額法によっています。
なお、主な耐用年数は、建物15～47年、器具及び備品5～15年です。
2020/12/18 13:00
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 有形固定資産 (リース資産を除く)
定率法(ただし、建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)によっています。なお、主な耐用年数は、建物10～15年、器具及び備品5年～15年です。
無形固定資産 (リース資産を除く)
2020/12/18 13:00
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)によっています。在外連結子会社は定額法によっています。
なお、主な耐用年数は、建物15～47年、器具及び備品5～15年です。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用ソフトウェアについて、利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2020/12/18 13:00