#1 固定資産の減価償却の方法: 定資産の減価償却の方法
有形固定資産 (リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(附属設備は除く)は定額法)によっております。なお、主な耐用年数は、建物10～15年、器具及び備品5年～15年であります。
無形固定資産 (リース資産を除く)
のれんについては、5年間の均等償却によっております。
自社利用ソフトウェアについて、利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/12/22 13:53
#2 有形固定資産等明細表（連結）: (注)当期減少の主な内容は次の通りであります。
建物・・・吸収分割に伴う資産承継 279百万円
工具、器具及び備品・・・吸収分割に伴う資産承継 114百万円
2015/12/22 13:53
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、建物(附属設備は除く)は定額法によっております。)、在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、建物15～47年、工具、器具及び備品5～15年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用ソフトウェアについて、利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/12/22 13:53