プレステージ・インターナショナル(4290)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 9億5714万
- 2009年3月31日 -6.14%
- 8億9839万
- 2010年3月31日 -6.08%
- 8億4376万
- 2011年3月31日 -0.66%
- 8億3816万
- 2012年3月31日 -4.65%
- 7億9918万
- 2013年3月31日 +77.03%
- 14億1481万
- 2014年3月31日 +71.12%
- 24億2105万
- 2015年3月31日 -6.29%
- 22億6874万
- 2016年3月31日 +130.28%
- 52億2444万
- 2017年3月31日 +0.11%
- 52億3013万
- 2018年3月31日 -3.45%
- 50億4943万
- 2019年3月31日 -0.02%
- 50億4830万
- 2020年3月31日 +33.22%
- 67億2524万
- 2021年3月31日 +24.04%
- 83億4180万
- 2022年3月31日 +17.33%
- 97億8725万
- 2023年3月31日 -4.61%
- 93億3621万
- 2024年3月31日 -1.77%
- 91億7079万
- 2025年3月31日 +25.33%
- 114億9358万
- 2026年3月31日 -1.95%
- 112億6990万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~47年
機械装置及び運搬具 2~15年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(2~5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/22 14:09 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2026/06/22 14:09
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物附属設備 -千円 1,662千円 機械装置及び運搬具 0 - - #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫等補助金により取得した資産につき取得価額から控除されている圧縮記帳額は次のとおりであります。2026/06/22 14:09
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物 2,181,888千円 2,239,119千円 構築物 187,315 192,499 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額の発生要因2026/06/22 14:09
2.当期減少額の発生要因秋田BPO潟上キャンパス(仮称) 建設仮勘定 3,469,100千円 秋田BPOメインキャンパス企業内保育園建設費 建物 148,624千円 建物附属設備 62,707千円
ロードサービスシステム除却 ソフトウェア 14,928千円 圧縮記帳額 建物 40,637千円 建物附属設備 16,593千円 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/22 14:09
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/22 14:09
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。