有形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4825万
- 2009年3月31日 -20.42%
- 3840万
- 2010年3月31日 -16.23%
- 3217万
- 2011年3月31日 -9.72%
- 2904万
- 2012年3月31日 +458.19%
- 1億6212万
- 2013年3月31日 +22.13%
- 1億9800万
- 2014年3月31日 -9.09%
- 1億8000万
- 2015年3月31日 -15.56%
- 1億5200万
- 2016年3月31日 -14.47%
- 1億3000万
- 2017年3月31日 +22.31%
- 1億5900万
- 2018年3月31日 +23.9%
- 1億9700万
- 2019年3月31日 +73.1%
- 3億4100万
- 2020年3月31日 +43.99%
- 4億9100万
- 2021年3月31日 +38.49%
- 6億8000万
- 2022年3月31日 +34.71%
- 9億1600万
- 2023年3月31日 -72.82%
- 2億4900万
個別
- 2008年3月31日
- 4670万
- 2009年3月31日 -19.68%
- 3751万
- 2010年3月31日 -15.25%
- 3179万
- 2011年3月31日 -77.88%
- 703万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 1億2656万
- 2013年3月31日 -18.62%
- 1億300万
- 2014年3月31日 -21.36%
- 8100万
- 2015年3月31日 -19.75%
- 6500万
- 2016年3月31日 -6.15%
- 6100万
- 2017年3月31日 -19.67%
- 4900万
- 2018年3月31日 -18.37%
- 4000万
- 2019年3月31日 +170%
- 1億800万
- 2020年3月31日 -17.59%
- 8900万
- 2021年3月31日 -19.1%
- 7200万
- 2022年3月31日 -16.67%
- 6000万
- 2023年3月31日 +315%
- 2億4900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2023/06/20 16:02
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 有価証券
a 関連会社株式
移動平均法に基づく原価法であります。
b 満期保有目的の債券
償却原価法であります。
c その他有価証券(営業投資有価証券を含む)
・市場価格のない株式等以外のもの
時価法であります。また、評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。
・市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法であります。
d 投資事業組合等への出資
関連会社である組合等については、連結決算日における組合等の仮決算による財務諸表に基づいて、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。なお、関連する損益については、組合等を管理運営する関連会社の持分法投資損益とともに、営業損益の区分に表示しております。関連会社でない組合等については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の財務諸表に基づいて持分相当額を純額で取り込む方法によっております。2023/06/20 16:02 - #3 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2023/06/20 16:02 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2023/06/20 16:02
- #5 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2023/06/20 16:02
当連結会計年度の設備投資については、事業の成長に備え、管理機能の充実・強化などを目的とした設備投資を実施しております。その結果、当連結会計年度における設備投資額は380百万円となりました。なお、有形固定資産の他、無形固定資産への投資を含めて記載しております。
この主な内訳は、建物及び構築物への投資268百万円であります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 有価証券の評価基準及び評価方法
① 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法に基づく原価法であります。
② 満期保有目的の債券
償却原価法であります。
③ その他有価証券(営業投資有価証券を含む)
イ 市場価格のない株式等以外のもの
時価法であります。また、評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。
ロ 市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法であります。
④ 投資事業組合等への出資
子会社である組合等については、決算日における組合の決算書に基づいて、持分相当額を総額で取り込む方法によっております。
関連会社である組合等については、決算日における組合等の仮決算による決算書に基づいて、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
子会社及び関連会社でない組合等については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書に基づいて持分相当額を純額で取り込む方法によっております。2023/06/20 16:02