建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1 本社事務所はすべて賃借であります。なお、上記の建物の内訳は、主として造作等であります。
2 上表金額には、消費税等は含まれておりません。

2018/06/11 15:16

#2 固定資産の減価償却の方法

ース資産以外の有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物が3～15年、器具備品が3～20年であります。2018/06/11 15:16

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
a リース資産以外の有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物が3～15年、器具備品が3～20年であります。
b リース資産
所有権移転外ファイナインス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格をゼロとして算定する定額法によっております。
② 無形固定資産
a リース資産以外の無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、ソフトウェア(自社利用分)が社内における見込利用可能期間(5年)であります。
b リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。2018/06/11 15:16