有価証券報告書-第19期(平成28年1月1日-平成28年12月31日)
持分法非適用の非連結子会社の数 8社
会社名
一般社団法人ポルト
他7社
(持分法を適用しない理由)
一般社団法人ポルト他7社は純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。
持分法非適用の関連会社の数 1社
会社名
㈱ジーノ・コンサルタンツ
(持分法を適用しない理由)
㈱ジーノ・コンサルタンツは純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。
会社名
一般社団法人ポルト
他7社
(持分法を適用しない理由)
一般社団法人ポルト他7社は純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。
持分法非適用の関連会社の数 1社
会社名
㈱ジーノ・コンサルタンツ
(持分法を適用しない理由)
㈱ジーノ・コンサルタンツは純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。