#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/26 14:24
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 投資活動の結果減少した資金は、3,356千円となりました。
これは主に、貸付金の回収による収入2,404千円による資金増加と、有形固定資産の取得による支出2,048千円、無形固定資産の取得による支出3,272千円等の資金の減少によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2019/06/26 14:24
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: たな卸資産
原材料
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得する建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 3～10年2019/06/26 14:24
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得する建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 3～10年2019/06/26 14:24
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産:定額法によっております。
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/26 14:24