有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/29 15:00 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
原材料
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 9~15年
工具、器具及び備品 3~10年2020/06/29 15:00 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得する建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 9~15年
工具、器具及び備品 3~10年2020/06/29 15:00 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産:定額法によっております。
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/29 15:00