売上原価
連結
- 2008年3月31日
- 62億8545万
- 2009年3月31日 -23.74%
- 47億9313万
- 2010年3月31日 -38.67%
- 29億3960万
- 2011年3月31日 -1.79%
- 28億8702万
- 2012年3月31日 +12.44%
- 32億4608万
- 2013年3月31日 +16.73%
- 37億8927万
- 2014年3月31日 +14.28%
- 43億3032万
- 2015年3月31日 +11.89%
- 48億4536万
- 2016年3月31日 +6.71%
- 51億7052万
- 2017年3月31日 +14.19%
- 59億400万
- 2018年3月31日 +19.02%
- 70億2698万
- 2019年3月31日 +7.18%
- 75億3149万
- 2020年3月31日 +7.76%
- 81億1587万
- 2021年3月31日 -0.48%
- 80億7704万
- 2022年3月31日 +5.44%
- 85億1667万
- 2023年3月31日 +10.08%
- 93億7486万
- 2024年3月31日 +2.15%
- 95億7656万
個別
- 2008年3月31日
- 28億8249万
- 2009年3月31日 -36.93%
- 18億1791万
- 2010年3月31日 -57.66%
- 7億6968万
- 2011年3月31日 +37.7%
- 10億5988万
- 2012年3月31日 +47.6%
- 15億6434万
- 2013年3月31日 +28.21%
- 20億571万
- 2014年3月31日 +16.89%
- 23億4457万
- 2015年3月31日 +3.03%
- 24億1559万
- 2016年3月31日 +14.11%
- 27億5653万
- 2017年3月31日 +13.59%
- 31億3101万
- 2018年3月31日 +12.95%
- 35億3652万
- 2019年3月31日 +6.96%
- 37億8278万
- 2020年3月31日 +0.48%
- 38億83万
- 2021年3月31日 -0.44%
- 37億8423万
- 2022年3月31日 +3.87%
- 39億3067万
- 2023年3月31日 +15.49%
- 45億3937万
- 2024年3月31日 +4.33%
- 47億3574万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- この結果、当連結会計年度における当社グループの売上高は、29,487百万円と前年同期比6.1%の増加となりました。人材サービス事業の売上高は、建設関連職種や各種エンジニア、看護師、保育士をはじめとする特定領域の人材紹介が堅調に推移し、また、看護師派遣の業績も堅調に推移したこと等により、20,631百万円(前年同期比8.1%増)となりました。また、他のセグメントについては、リクルーティング事業では、注力商品のIndeed及び2024年1月より販売を開始したIndeed PLUSの取り扱いが順調に拡大し、新卒採用メディアの取り扱いも堅調でしたが、既存の主力アルバイト・パート及び派遣スタッフ採用メディア、中途採用のための正社員採用メディアの取り扱いが減収となったこと等により売上高は3,242百万円(同3.9%減)となりました。情報出版事業では、生活情報誌全体の業績や各家庭に折り込みチラシ等を配布するポスティングサービスの業績はほぼ横ばいとなりましたが、「ココカラ。」ブランドで展開するコンシェルジュサービスにおいては、転職領域が好調であり、さらに住宅領域、ブライダル領域においても増収となったこと等により売上高は2,491百万円(同7.4%増)となりました。HRプラットフォーム事業では、コロナ禍の収束後に販促活動を抑制していた一部顧客の広告出稿が回復してきたことで、人事・労務に関する情報ポータルサイト「日本の人事部」の広告収入が改善傾向となり、売上高は1,321百万円(同20.5%減)となりました(2022年10月に㈱クロノスの全株式を譲渡したことにより、当連結会計年度には同社の業績は含まれておりません)。海外事業では、米国、英国において人材紹介、人材派遣の業績が拡大したこと等により売上高は1,801百万円(同32.7%増)となりました。2024/06/21 14:18
売上原価、販売費及び一般管理費
当連結会計年度における当社グループの売上原価は、前年同期比2.2%増の9,576百万円となりました。人材紹介の売上高が増加したこと等もあり、売上原価率は32.5%となり、前年同期より1.2ポイント改善いたしました。