リース資産（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2012年3月31日
- 2723万
- 2013年3月31日 -19.17%
- 2201万
- 2014年3月31日 -19.5%
- 1772万
- 2015年3月31日 -37.95%
- 1099万
- 2016年3月31日 +5.49%
- 1160万
- 2017年3月31日 -31.77%
- 791万
- 2018年3月31日 +1.35%
- 802万
- 2019年3月31日 +35.4%
- 1086万
- 2020年3月31日 -32.24%
- 736万
- 2021年3月31日 +12.01%
- 824万
- 2022年3月31日 -31.08%
- 568万
- 2023年3月31日 -45.07%
- 312万
- 2024年3月31日 -45.05%
- 171万
個別
- 2012年3月31日
- 598万
- 2013年3月31日 +21.59%
- 727万
- 2014年3月31日 -36.76%
- 460万
- 2015年3月31日 -58.14%
- 192万
- 2016年3月31日 +224.3%
- 624万
- 2017年3月31日 -26.9%
- 456万
- 2018年3月31日 -34.32%
- 299万
- 2019年3月31日 +138.21%
- 714万
- 2020年3月31日 -31.63%
- 488万
- 2021年3月31日 -46.25%
- 262万
- 2022年3月31日 -48%
- 136万
- 2023年3月31日 -92.31%
- 10万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2024/06/21 14:18
① リース資産の内容
・有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準
①貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
②賞与引当金
従業員の賞与支給に備えるため、支給見込額に基づき計上しております。2024/06/21 14:18 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/06/21 14:18
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.固定資産の減価償却の方法2024/06/21 14:18
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。