役員報酬
連結
- 2008年12月31日
- 2億9500万
- 2009年12月31日 -33.22%
- 1億9700万
- 2010年12月31日 +27.41%
- 2億5100万
- 2011年12月31日 +19.52%
- 3億
- 2012年12月31日 -8%
- 2億7600万
- 2013年12月31日 +1.45%
- 2億8000万
- 2014年12月31日 +50%
- 4億2000万
- 2015年12月31日 +55.71%
- 6億5400万
- 2016年12月31日 +1.07%
- 6億6100万
- 2017年12月31日 +20.27%
- 7億9500万
- 2018年12月31日 +29.31%
- 10億2800万
- 2019年12月31日 -17.41%
- 8億4900万
個別
- 2008年12月31日
- 2億1900万
- 2009年12月31日 -40.64%
- 1億3000万
- 2010年12月31日 +33.85%
- 1億7400万
- 2011年12月31日 +21.26%
- 2億1100万
- 2012年12月31日 -2.37%
- 2億600万
- 2013年12月31日 +12.14%
- 2億3100万
- 2014年12月31日 +58.44%
- 3億6600万
- 2015年12月31日 +46.45%
- 5億3600万
- 2016年12月31日 -0.93%
- 5億3100万
- 2017年12月31日 ±0%
- 5億3100万
- 2018年12月31日 +29.19%
- 6億8600万
- 2019年12月31日 -20.26%
- 5億4700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2020/03/25 15:40
前連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日) 当連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日) 役員報酬 1,028 百万円 849 百万円 給料及び賞与 2,853 〃 2,897 〃 - #2 役員の報酬等
- ②役員報酬等に関する総会決議の内容2020/03/25 15:40
取締役の報酬限度額は、2007年3月27日開催の第12回定時株主総会(取締役5名)、2011年3月29日開催の第16回定時株主総会(取締役5名)、2013年3月27日開催の第18回定時株主総会(取締役6名)、2015年3月25日開催の第20回定時株主総会(取締役8名)及び2017年3月29日開催の第22回定時株主総会(取締役8名)の決議により、年額230百万円以内と定めた固定枠(うち、社外取締役分を50百万円以内とし、使用人兼務取締役の使用人分を含みません。)、前事業年度の親会社株主に帰属する当期純利益の2%以内と定めた変動枠(社外取締役は対象外とされております。)及び年間250,000ポイントを上限に株式を付与する業績連動型株式報酬の合計額となっております。 - #3 役員・従業員株式所有制度の内容
- 取締役に対する業績連動型株式報酬制度の導入2020/03/25 15:40
当社は、2015年2月10日開催の取締役会において、役員報酬制度の見直しを行い、取締役の報酬と当社の業績及び株式価値との連動性をより明確にし、取締役が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落によるリスクまでも株主の皆様と共有することで、中長期的に継続した業績の向上と企業価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、新たな業績連動型株式報酬制度(以下、「本制度」といいます。)を導入することを決議するとともに、本制度に関する議案を2015年3月25日開催の第20回定時株主総会において決議いたしました。
①.制度の概要