固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
各資産別の耐用年数として下記の年数を採用しております。
建物 3～20年
遊戯機械 2～9年
工具、器具及び備品 2～8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
定額法2019/05/22 10:30

#4 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 2017年3月1日至 2018年2月28日)		当連結会計年度 (自 2018年3月1日至 2019年2月28日)
遊戯機械	227,941	千円	109,357	千円
器具備品	-		10,984

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#5 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 2017年3月1日至 2018年2月28日)		当連結会計年度 (自 2018年3月1日至 2019年2月28日)
遊戯機械	12,765	千円	30,444	千円
器具備品	-		1,162

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#6 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2) 有形固定資産

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#7 有形固定資産売却損の注記

※4.有形固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

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#8 有形固定資産売却益の注記

※3.有形固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

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#9 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)

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#10 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナス又は継続してマイナスとなる見込みである資産グループ、閉店の意思決定を行った資産グループ及び将来の使用が見込まれない遊休資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
③ 減損損失の金額及び主な固定資産の種類ごとの当該金額の内訳

種類	金額(千円)
遊戯機械	17,793
有形固定資産その他	35,123
合計	428,375

④ 資産のグルーピングの方法

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#11 災害による損失の注記

西日本豪雨、大阪府北部地震及び北海道胆振東部地震により被害を受けた損失額であり、その主な内容は以下のとおりであります。

内訳	金額(千円)
たな卸資産廃棄損	1,064
固定資産修繕費等	16,758
その他	1,391

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#12 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度末における流動資産の残高は、99億36百万円となり、前連結会計年度末に比べ4億11百万円減少いたしました。主な内訳は、現金及び預金の減少(98百万円)、売上預け金の減少(1億36百万円)、貯蔵品の増加(2億54百万円)、関係会社寄託金の減少(5億円)であります。
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、389億91百万円となり、前連結会計年度末に比べ24億10百万円増加いたしました。主な内訳は、新店及び店舗活性化に伴う遊戯機械の増加(22億97百万円)であります。

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#13 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

3.当該資産除去債務の総額の増減

	前連結会計年度(自 2017年3月1日至 2018年2月28日)		当連結会計年度(自 2018年3月1日至 2019年2月28日)
期首残高	462,114	千円	543,156	千円
有形固定資産の取得に伴う増加額	72,015		36,533
時の経過による調整額	5,607		6,451

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#14 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法

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#15 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)

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#16 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
各資産別の耐用年数として下記の年数を採用しております。
建物 3～20年
遊戯機械 2～9年
工具、器具及び備品 2～8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/05/22 10:30