ソフトウエア

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(イ)無形固定資産
スタジオセグメントにおけるソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法

2018/07/20 15:12

#2 事業等のリスク

本サービスでは、広告収入及びスポンサー収入を原資として、無料でコンテンツを提供しておりますが、予定していた収入が得られない場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
また、サイト上で提供しているコンテンツまたはソフトウエアのライセンスを有する提携先との契約が、何らかの理由により終了した場合には、コンテンツの提供及びウェブサイト運営の継続が不可能となり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
② 「放送」部門

2018/07/20 15:12

#3 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/07/20 15:12

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
工具、器具及び備品	746	16,185
ソフトウエア	81,727	66,773
計	119,415	82,958

上記の担保資産は、以下の債務及びリース料の支払に対応しております。

2018/07/20 15:12

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2018/07/20 15:12