インフォコム(4348)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 4266万
- 2010年9月30日 +999.99%
- 6億2433万
- 2010年12月31日 +12.5%
- 7億235万
- 2011年3月31日 +145.92%
- 17億2722万
- 2011年6月30日 -85.3%
- 2億5388万
- 2011年9月30日 +155.35%
- 6億4831万
- 2011年12月31日 -3.96%
- 6億2264万
- 2012年3月31日 +198.82%
- 18億6061万
- 2012年6月30日 -91.77%
- 1億5322万
- 2012年9月30日 +307.61%
- 6億2455万
- 2012年12月31日 +26.48%
- 7億8993万
- 2013年3月31日 +169.87%
- 21億3181万
- 2013年6月30日 -89.54%
- 2億2306万
- 2013年9月30日 +153.19%
- 5億6476万
- 2013年12月31日 +18.24%
- 6億6778万
- 2014年3月31日 +215.2%
- 21億488万
- 2014年6月30日
- -2億6000万
- 2014年9月30日
- 2億9600万
- 2014年12月31日 +70.95%
- 5億600万
- 2015年3月31日 +330.63%
- 21億7900万
- 2015年6月30日 -95.82%
- 9100万
- 2015年9月30日
- -10億9600万
- 2015年12月31日
- -6億8300万
- 2016年3月31日
- 7億800万
- 2016年6月30日
- -9900万
- 2016年9月30日
- 7億5300万
- 2016年12月31日 +90.17%
- 14億3200万
- 2017年3月31日 +137.08%
- 33億9500万
- 2017年6月30日 -89.69%
- 3億5000万
- 2017年9月30日 +728.29%
- 28億9900万
- 2017年12月31日 +34.49%
- 38億9900万
- 2018年3月31日 +37.21%
- 53億5000万
- 2018年6月30日 -86.58%
- 7億1800万
- 2018年9月30日 +363.93%
- 33億3100万
- 2018年12月31日 -7.18%
- 30億9200万
- 2019年3月31日 +73.35%
- 53億6000万
- 2019年6月30日 -97.97%
- 1億900万
- 2019年9月30日 +999.99%
- 22億2600万
- 2019年12月31日 +71.97%
- 38億2800万
- 2020年3月31日 +22.07%
- 46億7300万
- 2020年6月30日 -57.03%
- 20億800万
- 2020年9月30日 +139.34%
- 48億600万
- 2020年12月31日 +30.71%
- 62億8200万
- 2021年3月31日 +14.87%
- 72億1600万
- 2021年6月30日 -83.43%
- 11億9600万
- 2021年9月30日 +158.78%
- 30億9500万
- 2021年12月31日 +26.85%
- 39億2600万
- 2022年3月31日 +44.32%
- 56億6600万
- 2022年6月30日 -90.28%
- 5億5100万
- 2022年9月30日 +169.87%
- 14億8700万
- 2022年12月31日 +45.39%
- 21億6200万
- 2023年3月31日 +67.76%
- 36億2700万
- 2023年6月30日 -62.64%
- 13億5500万
- 2023年9月30日 +111.29%
- 28億6300万
- 2023年12月31日 +50.86%
- 43億1900万
- 2024年3月31日 +51.26%
- 65億3300万
- 2024年6月30日 -87%
- 8億4900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2024/06/25 11:00
- #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (1)期首残高から期末残高への調整表、当期の損益に認識した評価損益2024/06/25 11:00
(2)時価の評価プロセスの説明(単位:百万円) 期首残高 - 当期の損益又はその他の包括利益 - 購入、売却、償還 285
レベル3に分類した金融商品については、時価の算定に関する会計方針等に従い、時価を算定しています。時価の算定にあたっては、対象となる資産の性質、特性及びリスクに応じて、時価のレベルの分類及び時価の算定に用いられた評価技法の適切性を考慮しています。