有価証券報告書-第20期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
ア 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6年～18年
工具、器具及び備品 3年～15年
イ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、金額の僅少なものについては、その連結会計年度の費用として処理しております。
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ウ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。