4356 応用技術

4356
2024/09/20
時価
83億円
PER 予
13.33倍
2009年以降
1.98-110.38倍
(2009-2023年)
PBR
1.62倍
2009年以降
0.54-5.56倍
(2009-2023年)
配当 予
2.05%
ROE 予
12.14%
ROA 予
9.1%
資料
Link
CSV,JSON

建物

【期間】

連結

2008年12月31日
8406万
2009年12月31日 -57.51%
3571万

個別

2008年12月31日
3886万
2009年12月31日 -8.11%
3571万
2010年12月31日 ±0%
3571万
2011年12月31日 +24.62%
4450万
2012年12月31日 ±0%
4450万
2013年12月31日 +6.07%
4721万
2014年12月31日 -3.45%
4558万
2015年12月31日 +37.46%
6265万
2016年12月31日 ±0%
6265万
2017年12月31日 ±0%
6265万
2018年12月31日 +33.54%
8367万
2019年12月31日 +1.28%
8474万
2020年12月31日 +15.99%
9829万
2021年12月31日 +1.85%
1億11万
2022年12月31日 ±0%
1億11万
2023年12月31日 +36.41%
1億3656万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当第2四半期累計期間における我が国経済は、個人消費やインバウンド需要の増加により回復基調にあります。一方、ウクライナ危機の長期化に伴う資源価格の高騰、世界的なインフレ加速に伴う各国の政策金利の引き上げ、円安・ドル高の進行等、かつてない先行き不透明な状況が続いております。
このような経済環境の中、当社の主要なマーケットであります製造業の分野では、営業活動やアフターサービス業務等の顧客接点を効率化するソリューションの導入や建設業界のBIM[※1]化推進の影響等により、受注は順調に推移しております。建設業の分野では、建物の設計・施工を効率化するBIMを中心とした各種ソリューションの受注が好調に推移しました。また、新たな取り組みとして進めているMEP(機械・電気・配管)向けBIMの導入も増加しております。公共事業の分野では、防災・減災対策や環境アセスメントに加え、再生可能エネルギー関連の受注が堅調に推移しております。
当第2四半期累計期間のソリューションサービス事業は、BIMを起点とした建設DX[※2]が建設業や建材メーカーに加え、サブコンや住宅設備メーカーにも波及し好調に推移しております。
2023/08/10 15:39