応用技術(4356)の商品の推移 - 四半期
連結
- 2009年12月31日
- 190万
個別
- 2008年12月31日
- 185万
- 2009年12月31日 +2.75%
- 190万
- 2010年12月31日 +994.91%
- 2088万
- 2011年3月31日 -74.89%
- 524万
- 2011年6月30日 -46.97%
- 278万
- 2011年9月30日 +548.04%
- 1802万
- 2011年12月31日 -95.73%
- 77万
- 2012年3月31日 -41.56%
- 45万
- 2012年6月30日 +439.11%
- 242万
- 2012年9月30日 +999.99%
- 3675万
- 2012年12月31日 -99.32%
- 25万
- 2013年3月31日 -72.11%
- 70,000
- 2013年6月30日 +254.29%
- 24万
- 2013年9月30日 +999.99%
- 349万
- 2013年12月31日 +218.47%
- 1114万
- 2014年3月31日 -34.72%
- 727万
- 2014年6月30日 -91.96%
- 58万
- 2014年9月30日 +134.19%
- 137万
- 2014年12月31日 +287.45%
- 530万
- 2015年3月31日 +0.55%
- 533万
- 2015年6月30日 -73.28%
- 142万
- 2015年9月30日 +107.71%
- 296万
- 2015年12月31日 +142.47%
- 718万
- 2016年3月31日 -59.23%
- 292万
- 2016年6月30日 +180.98%
- 822万
- 2016年9月30日 -83.15%
- 138万
- 2017年3月31日 +289.18%
- 539万
- 2017年6月30日 -78.88%
- 113万
- 2017年9月30日 +999.99%
- 1636万
- 2017年12月31日 -88.82%
- 183万
- 2018年3月31日 +295.25%
- 723万
- 2018年6月30日 -85.99%
- 101万
- 2018年9月30日 +144.72%
- 247万
- 2018年12月31日 +508.71%
- 1509万
- 2019年3月31日 -97.89%
- 31万
- 2019年6月30日 +425.16%
- 167万
- 2019年9月30日 -30.66%
- 115万
- 2019年12月31日 +428.93%
- 612万
- 2020年3月31日 +87.8%
- 1150万
- 2020年6月30日 -53.19%
- 538万
- 2020年9月30日 +103.77%
- 1097万
- 2020年12月31日 -67.17%
- 360万
- 2021年3月31日 +326.49%
- 1536万
- 2021年6月30日 -32.7%
- 1033万
- 2021年9月30日 +928.52%
- 1億633万
- 2021年12月31日 -91.29%
- 926万
- 2022年3月31日 +93.46%
- 1792万
- 2022年6月30日 -36.52%
- 1137万
- 2022年9月30日 +370.2%
- 5350万
- 2022年12月31日 +72.24%
- 9215万
- 2023年3月31日 -90.99%
- 830万
- 2023年6月30日 +164.3%
- 2194万
- 2023年9月30日 -23.73%
- 1673万
- 2023年12月31日 -94.21%
- 96万
- 2024年3月31日 +999.99%
- 1900万
- 2024年6月30日 -89.02%
- 208万
- 2024年9月30日 +173.93%
- 571万
- 2024年12月31日 +236.91%
- 1926万
- 2025年3月31日 -56.08%
- 845万
- 2025年6月30日 -92.59%
- 62万
- 2026年3月31日 +999.99%
- 1247万
有報情報
- #1 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2024/05/13 15:34
種類 第1四半期会計期間末現在発行数(株)(2024年3月31日) 提出日現在発行数(株)(2024年5月13日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 5,716,800 5,716,800 東京証券取引所スタンダード市場 単元株式数は100株であります。 計 5,716,800 5,716,800 ― ― - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ※7:BooT.one(ブート・ワン)2024/05/13 15:34
大成建設株式会社が社内で蓄積してきた「BIM規格」のノウハウを応用技術株式会社が引き継ぎ進化させ「toBIM」ブランドで提供するAutodesk社のRevitのアドインパッケージ。「BIM規格」はコマンドツール、テンプレート、ファミリ、活用ガイドライン、トレーニング教材の5つのカテゴリの総称で、「BooT.one」はこれらをパッケージ化した商品。Revitユーザの生産効率を大幅に向上させることが可能となる。
※8:toBIM(トゥー・ビム)