応用技術(4356)の商品の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年12月31日
- 190万
個別
- 2008年12月31日
- 185万
- 2009年12月31日 +2.75%
- 190万
- 2010年12月31日 +994.91%
- 2088万
- 2011年3月31日 -74.89%
- 524万
- 2011年6月30日 -46.97%
- 278万
- 2011年9月30日 +548.04%
- 1802万
- 2011年12月31日 -95.73%
- 77万
- 2012年3月31日 -41.56%
- 45万
- 2012年6月30日 +439.11%
- 242万
- 2012年9月30日 +999.99%
- 3675万
- 2012年12月31日 -99.32%
- 25万
- 2013年3月31日 -72.11%
- 70,000
- 2013年6月30日 +254.29%
- 24万
- 2013年9月30日 +999.99%
- 349万
- 2013年12月31日 +218.47%
- 1114万
- 2014年3月31日 -34.72%
- 727万
- 2014年6月30日 -91.96%
- 58万
- 2014年9月30日 +134.19%
- 137万
- 2014年12月31日 +287.45%
- 530万
- 2015年3月31日 +0.55%
- 533万
- 2015年6月30日 -73.28%
- 142万
- 2015年9月30日 +107.71%
- 296万
- 2015年12月31日 +142.47%
- 718万
- 2016年3月31日 -59.23%
- 292万
- 2016年6月30日 +180.98%
- 822万
- 2016年9月30日 -83.15%
- 138万
- 2017年3月31日 +289.18%
- 539万
- 2017年6月30日 -78.88%
- 113万
- 2017年9月30日 +999.99%
- 1636万
- 2017年12月31日 -88.82%
- 183万
- 2018年3月31日 +295.25%
- 723万
- 2018年6月30日 -85.99%
- 101万
- 2018年9月30日 +144.72%
- 247万
- 2018年12月31日 +508.71%
- 1509万
- 2019年3月31日 -97.89%
- 31万
- 2019年6月30日 +425.16%
- 167万
- 2019年9月30日 -30.66%
- 115万
- 2019年12月31日 +428.93%
- 612万
- 2020年3月31日 +87.8%
- 1150万
- 2020年6月30日 -53.19%
- 538万
- 2020年9月30日 +103.77%
- 1097万
- 2020年12月31日 -67.17%
- 360万
- 2021年3月31日 +326.49%
- 1536万
- 2021年6月30日 -32.7%
- 1033万
- 2021年9月30日 +928.52%
- 1億633万
- 2021年12月31日 -91.29%
- 926万
- 2022年3月31日 +93.46%
- 1792万
- 2022年6月30日 -36.52%
- 1137万
- 2022年9月30日 +370.2%
- 5350万
- 2022年12月31日 +72.24%
- 9215万
- 2023年3月31日 -90.99%
- 830万
- 2023年6月30日 +164.3%
- 2194万
- 2023年9月30日 -23.73%
- 1673万
- 2023年12月31日 -94.21%
- 96万
- 2024年3月31日 +999.99%
- 1900万
- 2024年6月30日 -89.02%
- 208万
- 2024年9月30日 +173.93%
- 571万
- 2024年12月31日 +236.91%
- 1926万
- 2025年3月31日 -56.08%
- 845万
- 2025年6月30日 -92.59%
- 62万
- 2026年3月31日 +999.99%
- 1247万
有報情報
- #1 コーポレート・ガバナンスの概要(連結)
- k.財務報告等の信頼性と適正性を確保するための体制2026/03/24 15:31
金融商品取引法その他の法令の定めに従い、財務報告に係る内部統制の構築、評価および報告に関して適切な運営を図り、また、執行会議においても業績等を確認することで財務報告の信頼性と適正性を確保しております。
(役員等賠償責任保険契約の内容の概要) - #2 提出会社の親会社等の情報(連結)
- 提出会社の親会社等の情報】2026/03/24 15:31
当社には、金融商品取引法第24条の7第1項に規定する親会社等はありません。 - #3 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2026/03/24 15:31
種類 事業年度末現在発行数(株)(2025年12月31日) 提出日現在発行数(株)(2026年3月24日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 5,716,800 5,716,800 東京証券取引所スタンダード市場 単元株式数は100株であります。 計 5,716,800 5,716,800 ― ― - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ※8:BooT.one(ブート・ワン)2026/03/24 15:31
大成建設株式会社が社内で蓄積してきた「BIM規格」のノウハウを応用技術株式会社が引き継ぎ進化させ「toBIM」ブランドで提供するAutodesk社のRevitのアドインパッケージ。「BIM規格」はコマンドツール、テンプレート、ファミリ、活用ガイドライン、トレーニング教材の5つのカテゴリの総称で、「BooT.one」はこれらをパッケージ化した商品。Revitユーザの生産効率を大幅に向上させることが可能となる。
※9:toBIM(トゥー・ビム) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (販売契約)2026/03/24 15:31
販売契約は、電子機器や市販のソフトウエア等の商品販売に係る契約であり、当該契約の履行義務は、顧客との契約に基づいて商品を引き渡すことであります。当該契約については、顧客に商品を引き渡した時点で、当該商品の支配が顧客に移転し、履行義務が充足されることから、当該時点で収益を認識しております。また、履行義務への主たる責任の度合いや、価格設定に関する裁量権の程度などを総合的に勘案した結果、代理人取引と判断される取引は、商品の引き渡しが完了した時点、または契約の取り次ぎが完了した時点で、履行義務が充足されることから、当該時点において純額で手数料相当額を収益として認識しております。
(仲介契約) - #6 金融商品関係、財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2026/03/24 15:31
1.金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針