CSS HD（2304）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年12月31日: 4459万
2011年3月31日 +256.96%: 1億5919万
2011年6月30日 -74.09%: 4124万
2011年9月30日 -59.64%: 1664万
2011年12月31日 +57.48%: 2621万
2012年3月31日 +749.14%: 2億2258万
2012年6月30日 -17.65%: 1億8330万
2012年9月30日 -62.79%: 6821万
2012年12月31日 -57.62%: 2890万
2013年3月31日 +424.69%: 1億5167万
2013年6月30日 +30.62%: 1億9811万
2013年9月30日 -12.75%: 1億7285万
2013年12月31日 -79.27%: 3583万
2014年3月31日 +464.37%: 2億224万
2014年6月30日 -31.86%: 1億3780万
2014年9月30日 +36.98%: 1億8876万
2014年12月31日 -76.7%: 4397万
2015年3月31日 +372.91%: 2億796万
2015年6月30日 +29.18%: 2億6865万
2015年9月30日 +1.27%: 2億7205万
2015年12月31日 -46.62%: 1億4521万
2016年3月31日 +123.57%: 3億2465万
2016年6月30日 -8.59%: 2億9675万
2016年9月30日 +47.69%: 4億3826万
2016年12月31日 -82.54%: 7653万
2017年3月31日 +126.86%: 1億7362万
2017年6月30日 +15.03%: 1億9971万
2017年9月30日 +5.56%: 2億1083万
2017年12月31日 -72.82%: 5731万
2018年3月31日 +212.11%: 1億7887万
2018年6月30日 -9.48%: 1億6191万
2018年9月30日 +2.25%: 1億6555万
2018年12月31日 -74.07%: 4292万
2019年3月31日: -1544万
2019年6月30日: -1113万
2019年9月30日 -999.99%: -1億3782万
2019年12月31日: 1億1325万
2020年3月31日 +12.71%: 1億2764万
2020年6月30日: -2億4987万
2020年9月30日: -1734万
2020年12月31日 -449.17%: -9524万
2021年3月31日 -2.76%: -9787万
2021年6月30日 -93.07%: -1億8896万
2021年9月30日 -114.8%: -4億589万
2021年12月31日: 6756万
2022年3月31日 -63.21%: 2485万
2022年6月30日 +160.98%: 6487万
2022年9月30日 +51.56%: 9833万
2022年12月31日 -57.98%: 4132万
2023年3月31日 +430.61%: 2億1925万
2023年6月30日 +26.27%: 2億7684万
2023年9月30日 +4.65%: 2億8972万
2023年12月31日 -67.29%: 9477万
2024年3月31日 +262.55%: 3億4360万
2024年6月30日 +21.12%: 4億1618万
2024年9月30日 +3.65%: 4億3138万
2024年12月31日 -60.15%: 1億7192万
2025年3月31日 +87.55%: 3億2244万
2025年6月30日 +31.98%: 4億2554万
2025年9月30日 +57.34%: 6億6955万
2025年12月31日 -71.36%: 1億9175万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/12/22 15:24
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/12/22 15:24