- 2309
- 2024/03/27
- 時価
- 500億円
- PER
- 6.25倍
- 2010年以降
- 赤字-37.78倍
（2010-2023年） - PBR
- 1.26倍
- 2010年以降
- 0.7-2.67倍
（2010-2023年） - 配当
- 1.89%
- ROE
- 19.72%
- ROA
- 10.19%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
シミック HD（2309）ののれんの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 6億1761万
- 2009年9月30日 +8.85%
- 6億7229万
- 2010年9月30日 -15.78%
- 5億6623万
- 2010年12月31日 -4.66%
- 5億3986万
- 2011年3月31日 +63.87%
- 8億8466万
- 2011年6月30日 +107.52%
- 18億3587万
- 2011年9月30日 -4.82%
- 17億4742万
- 2011年12月31日 -5.98%
- 16億4300万
- 2012年3月31日 -6.27%
- 15億4000万
- 2012年6月30日 -6.23%
- 14億4400万
- 2012年9月30日 -7.13%
- 13億4100万
- 2012年12月31日 -7.46%
- 12億4100万
- 2013年3月31日 -7.98%
- 11億4200万
- 2013年6月30日 +21.37%
- 13億8600万
- 2013年9月30日 -8.51%
- 12億6800万
- 2013年12月31日 -9.31%
- 11億5000万
- 2014年3月31日 -9.91%
- 10億3600万
- 2014年6月30日 -10.42%
- 9億2800万
- 2014年9月30日 -11.64%
- 8億2000万
- 2014年12月31日 -5.61%
- 7億7400万
- 2015年3月31日 +163.57%
- 20億4000万
- 2015年6月30日 -8.82%
- 18億6000万
- 2015年9月30日 -9.68%
- 16億8000万
- 2015年12月31日 -10.77%
- 14億9900万
- 2016年3月31日 -12.07%
- 13億1800万
- 2016年6月30日 -10.7%
- 11億7700万
- 2016年9月30日 -7.14%
- 10億9300万
- 2016年12月31日 -8.14%
- 10億400万
- 2017年3月31日 -8.86%
- 9億1500万
- 2017年6月30日 -9.73%
- 8億2600万
- 2017年9月30日 -10.77%
- 7億3700万
- 2017年12月31日 -11.94%
- 6億4900万
- 2018年3月31日 -13.71%
- 5億6000万
- 2018年6月30日 -12.5%
- 4億9000万
- 2018年9月30日 -14.49%
- 4億1900万
- 2018年12月31日 -16.71%
- 3億4900万
- 2019年3月31日 -20.34%
- 2億7800万
- 2019年6月30日 +12.59%
- 3億1300万
- 2019年9月30日 -24.28%
- 2億3700万
- 2019年12月31日 -32.07%
- 1億6100万
- 2020年3月31日 -45.96%
- 8700万
- 2020年6月30日 -6.9%
- 8100万
- 2020年9月30日 -6.17%
- 7600万
- 2020年12月31日 -7.89%
- 7000万
- 2021年3月31日 -7.14%
- 6500万
- 2021年6月30日 -9.23%
- 5900万
- 2021年9月30日 -8.47%
- 5400万
- 2021年12月31日 -11.11%
- 4800万
- 2022年3月31日 -10.42%
- 4300万
- 2022年6月30日 -11.63%
- 3800万
- 2022年9月30日 -15.79%
- 3200万
- 2022年12月31日 +999.99%
- 4億1500万
- 2023年3月31日 -6.27%
- 3億8900万
- 2023年6月30日 -6.68%
- 3億6300万
- 2023年9月30日 -7.16%
- 3億3700万
- 2023年12月31日 +329.97%
- 14億4900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】2023/12/15 13:55
前連結会計年度(自 2021年10月1日 至 2022年9月30日) - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 個別取引ごとに、有効性を評価することとしております。なお、金利スワップの特例処理が適用される取引については、有効性の評価を省略しております。2023/12/15 13:55
(8) のれんの償却及び償却期間に関する事項
のれんの償却については、発生年度において実質的判断による償却期間の見積りが可能なものについては、その見積り期間で均等償却(僅少な場合は一時償却)しております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2023/12/15 13:55
3.法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理前連結会計年度(2022年9月30日) 当連結会計年度(2023年9月30日) 住民税均等割 0.65 0.54 のれん償却額 0.06 0.27 持分法による投資損益 - 0.76
当社及び一部の国内連結子会社は、当連結会計年度から、グループ通算制度を適用しております。また、「グループ通算制度を適用する場合の会計処理及び開示に関する取扱い」(実務対応報告第42号 2021年8月12日)に従って、法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理並びに開示を行っております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
