NJS(2325)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- -3762万
- 2011年6月30日
- 5億649万
- 2011年9月30日 -67.35%
- 1億6536万
- 2011年12月31日 +116.5%
- 3億5800万
- 2012年3月31日 -53.68%
- 1億6583万
- 2012年6月30日 +441.57%
- 8億9809万
- 2012年9月30日 -27.5%
- 6億5108万
- 2012年12月31日 +52.13%
- 9億9050万
- 2013年3月31日 -91.28%
- 8638万
- 2013年6月30日 +654.53%
- 6億5176万
- 2013年9月30日 -34.63%
- 4億2603万
- 2013年12月31日 +105.27%
- 8億7451万
- 2014年3月31日 -7.35%
- 8億1025万
- 2014年6月30日 +13.01%
- 9億1568万
- 2014年9月30日 -14.14%
- 7億8624万
- 2014年12月31日 -25.19%
- 5億8816万
- 2015年3月31日 -69.58%
- 1億7889万
- 2015年6月30日 +396.95%
- 8億8900万
- 2015年9月30日 -38.54%
- 5億4636万
- 2015年12月31日 +33.63%
- 7億3008万
- 2016年3月31日 -73.23%
- 1億9548万
- 2016年6月30日 +130.81%
- 4億5119万
- 2016年9月30日 -32.35%
- 3億523万
- 2016年12月31日 -36.58%
- 1億9358万
- 2017年3月31日 +116.56%
- 4億1922万
- 2017年6月30日 +105.75%
- 8億6256万
- 2017年9月30日 -37.05%
- 5億4301万
- 2017年12月31日 +48.65%
- 8億719万
- 2018年3月31日 +5.59%
- 8億5235万
- 2018年6月30日 +126.93%
- 19億3426万
- 2018年9月30日 +3.96%
- 20億1079万
- 2018年12月31日 -4.87%
- 19億1288万
- 2019年3月31日 -40.88%
- 11億3092万
- 2019年6月30日 +48.65%
- 16億8117万
- 2019年9月30日 -3.38%
- 16億2435万
- 2019年12月31日 +6.74%
- 17億3384万
- 2020年3月31日 -63.3%
- 6億3635万
- 2020年6月30日 +125.14%
- 14億3265万
- 2020年9月30日 +13.14%
- 16億2088万
- 2020年12月31日 +2.83%
- 16億6672万
- 2021年3月31日 -28.22%
- 11億9639万
- 2021年6月30日 +45.34%
- 17億3887万
- 2021年9月30日 -7.72%
- 16億460万
- 2021年12月31日 +17.9%
- 18億9178万
- 2022年3月31日 -39.49%
- 11億4475万
- 2022年6月30日 +92.77%
- 22億670万
- 2022年9月30日 -13.67%
- 19億497万
- 2022年12月31日 -0.21%
- 19億94万
- 2023年3月31日 -41.25%
- 11億1676万
- 2023年6月30日 +58.69%
- 17億7216万
- 2023年9月30日 -13.7%
- 15億2937万
- 2023年12月31日 +46.13%
- 22億3489万
- 2024年3月31日 -16.17%
- 18億7350万
- 2024年6月30日 +40.25%
- 26億2750万
- 2024年9月30日 -19.99%
- 21億233万
- 2024年12月31日 +22.79%
- 25億8145万
- 2025年3月31日 +0.49%
- 25億9406万
- 2025年6月30日 +19.8%
- 31億759万
- 2025年9月30日 +12.46%
- 34億9467万
- 2025年12月31日 -4.96%
- 33億2117万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/30 11:36
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2026/03/30 11:36
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を、当連結会計年度の期首から適用しています。これによる連結財務諸表への影響はありません。