NJS(2325)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2012年12月31日
- 3693万
- 2013年12月31日 -9.22%
- 3353万
- 2014年12月31日 -8.46%
- 3069万
- 2015年12月31日 -7.7%
- 2833万
- 2016年12月31日 +71.93%
- 4870万
- 2017年12月31日 -7.1%
- 4525万
- 2018年12月31日 -3.16%
- 4382万
- 2019年12月31日 -4.16%
- 4200万
- 2020年12月31日 -2%
- 4116万
- 2021年12月31日 +0.52%
- 4138万
- 2022年12月31日 -1.48%
- 4076万
- 2023年12月31日 -31.38%
- 2797万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりです。なお、前事業年度における販売費及び一般管理費の内訳割合は、販売費が50.4%、一般管理費が49.6%、当事業年度における販売費及び一般管理費の内訳割合は、販売費が49.3%、一般管理費が50.7%となっています。2026/03/30 11:36
前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 株主優待引当金繰入額 27,182 22,798 減価償却費 58,630 66,606 研究開発費 873,623 915,409 - #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組の一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/03/30 11:36
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかに関わらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2) 適用予定日 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営業活動の結果得られた資金は2,075百万円(前連結会計年度は1,787百万円の獲得)となりました。2026/03/30 11:36
この主な内訳は、税金等調整前当期純利益3,224百万円、受取手形、完成業務未収入金及び契約資産の増加△1,247百万円、減価償却費425百万円、法人税等の支払額△1,101百万円です。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)