- 2326
- 2026/09/29
- 時価
- 686億円
- PER 予
- 17.23倍
- 2012年以降
- 10.47-98.91倍
(2012-2026年) - PBR
- 3.57倍
- 2012年以降
- 1.35-18.21倍
(2012-2026年) - 配当 予
- 2.06%
- ROE 予
- 20.74%
- ROA 予
- 12.92%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
建物(純額)
連結
- 2017年3月31日
- 3905万
- 2018年3月31日 -14.12%
- 3354万
個別
- 2017年3月31日
- 3905万
- 2018年3月31日 -14.12%
- 3354万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。2018/06/25 14:57
2 建物の欄の( )内の数字は、内書きで賃借中のものであります。
3 従業員数欄の( )書きは、臨時雇用者(派遣スタッフ等)の年間平均雇用人数であり外書きであります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 定率法によっております。2018/06/25 14:57
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産 - #3 固定資産除却損の注記
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2018/06/25 14:57
前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 工具、器具及び備品 1,466 千円 4,465 千円 建物 436 5,738 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 定率法によっております。2018/06/25 14:57
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産