JP HD（2749）のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 19万
2009年3月31日 +134.38%: 45万
2010年3月31日 -24%: 34万
2011年3月31日 +364.33%: 158万
2012年3月31日 -25.06%: 119万
2013年3月31日 -33.53%: 79万
2014年3月31日 +369.15%: 371万
2015年3月31日 -28.54%: 265万
2016年3月31日 +38.42%: 367万
2017年3月31日 +824.65%: 3394万
2018年3月31日 -21.82%: 2653万
2019年3月31日 -40.66%: 1574万
2020年3月31日 +0.17%: 1577万
2021年3月31日 +11.23%: 1754万
2022年3月31日 +73.01%: 3035万
2023年3月31日 -29.36%: 2144万
2024年3月31日 -37.29%: 1344万
2025年3月31日 -41.89%: 781万
2026年3月31日 -80.03%: 156万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法によっております。なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 7年
工具、器具及び備品 2～20年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ.長期前払費用
当社及び連結子会社は定額法によっております。2026/06/22 15:56
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 当社及び連結子会社は定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ.リース資産
2026/06/22 15:56
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
2026/06/22 15:56