東北新社(2329)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 44億5705万
- 2009年3月31日 -4.19%
- 42億7018万
- 2010年3月31日 +3.48%
- 44億1863万
- 2011年3月31日 -2.87%
- 42億9194万
- 2012年3月31日 -5.26%
- 40億6623万
- 2013年3月31日 +4.31%
- 42億4139万
- 2014年3月31日 -2.79%
- 41億2325万
- 2015年3月31日 -1.46%
- 40億6298万
- 2016年3月31日 -3.12%
- 39億3632万
- 2017年3月31日 +2.53%
- 40億3587万
- 2018年3月31日 -4.68%
- 38億4700万
- 2019年3月31日 -4.55%
- 36億7200万
- 2020年3月31日 -2.12%
- 35億9400万
- 2021年3月31日 -3.31%
- 34億7500万
- 2022年3月31日 -1.21%
- 34億3300万
- 2023年3月31日 +4.02%
- 35億7100万
- 2024年3月31日 -8.09%
- 32億8200万
- 2025年3月31日 -27%
- 23億9600万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具器具備品等であります。2025/06/26 10:51
2.提出日時点において、在外子会社が保有する上記設備(建物及び構築物、土地等)は売却が完了しておりま
す。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。2025/06/26 10:51
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/26 10:51
主に当社所有の、ナショナル物産スーパー事業部が田園店として使用していた土地・建物等及び当社音響字幕制作事業部が使用していた土地・建物等の売却によるものであります。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 土地」、「建物」の「当期減少額」のうち主なものは、保有していた不動産(新橋ビル、麻布ビル等)の売却によるものであります。2025/06/26 10:51
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2025/06/26 10:51
当社グループは原則として、事業用資産については管理会計上の事業区分を、賃貸用資産及び遊休資産については各不動産等を、それぞれグルーピングの単位としております。場所 事業・用途 種類 東京都渋谷区、港区 株式会社オムニバス・ジャパン編集用設備等 リース資産、建物及び構築物等
株式会社オムニバス・ジャパンの編集用設備等は、収益性の低下等により投資額の回収が困難と見込まれるため、回収可能価額を零と見積もり、減損損失(630百万円)として特別損失に計上しております。主な内訳は、リース資産275百万円、建物及び構築物178百万円等であります。 - #6 設備投資等の概要
- 設備投資額は92百万円であり、その主なものは株式会社囲碁将棋チャンネルのスタジオ新設費用88百万円であります。2025/06/26 10:51
なお、当社グループ保有の土地、建物等を売却したことに伴い、固定資産売却益8,271百万円を計上しております。
(注)1.設備投資の金額には、無形固定資産への投資に係る金額を含めております。 - #7 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (賃貸等不動産関係)2025/06/26 10:51
当社及び一部の連結子会社では、東京都その他の地域において、賃貸用のオフィスビル並びに居住用建物(土地
を含む。)を有しておりますが、当連結会計年度におきましては賃貸等不動産の総額に重要性が乏しくなったため、記載を省略しております。なお、当該賃貸等不動産の前連結会計年度における連結貸借対照表計上額、期中増減額 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2025/06/26 10:51
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。