東北新社（2329）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - メディアの推移 - 第三四半期
連結
- 2013年12月31日
- 9億4815万
- 2014年12月31日 +22.74%
- 11億6372万
- 2015年12月31日 -2.78%
- 11億3140万
- 2016年12月31日
- -1億4292万
- 2017年12月31日
- 7億4500万
- 2018年12月31日 -68.86%
- 2億3200万
- 2019年12月31日 +154.74%
- 5億9100万
- 2020年12月31日 +83.08%
- 10億8200万
- 2021年12月31日 +18.76%
- 12億8500万
- 2022年12月31日 +24.28%
- 15億9700万
- 2023年12月31日 -25.74%
- 11億8600万
有報情報
- #1 収益認識関係、四半期連結財務諸表（連結）
- 3.コンテンツプロダクションの「その他」には、顧客との契約から生じた収益以外の収益(賃貸事業における収益)(前第3四半期連結累計期間144百万円、当第3四半期連結累計期間166百万円)を含んでおります。2024/02/09 16:37
4.メディアの調整額に含まれる主なものは、「業務受託及び番組販売」で集計されているチャンネル運営に係る役務提供取引及び映像使用権の販売取引であります。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- メディア
メディアの売上高は、前年同期に比べ6.5%減の8,739百万円となり、営業利益は前年同期に比べ25.7%減の1,186百万円となりました。関連チャンネル子会社2社の決算期を12月から3月に変更したことに伴う増収効果はありましたが、前期に株式を譲渡した株式会社ザ・シネマの連結除外の影響等もあり、減収となりました。利益に関しては、関連チャンネル子会社において、費用削減に努めましたが、契約世帯数減少による影響により、減益となりました。2024/02/09 16:37
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
